2018 Fiscal Year Research-status Report
資質・能力の育成と幼小の接続に焦点をあてた造形教育カリキュラム開発
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16K04745
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
小橋 暁子 千葉大学, 教育学部, 准教授 (60468395)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
槇 英子 淑徳大学, 総合福祉学部, 教授 (20413099)
佐藤 真帆 千葉大学, 教育学部, 准教授 (30710298)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 造形教育 / 資質・能力 / カリキュラム / 幼児教育 / 初等教育 / 接続期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
幼児教育・初等教育の各校種、平面表現・立体表現他の各内容領域を専門に持つメンバーが、課題意識を共通に持ち集まり、「資質・能力の育成と幼少の接続に焦点をあてた造形教育カリキュラム開発」を行うことを目的とする。
本研究実施のために、研究開始年度（平成28年度）に、過去の先行研究、国内外の動向の確認及び調査方法の設定を行った。2年目（平成29年度）は、幼小の教員を対象にした造形教育活動の内容について質問紙調査を行い、校種間での教員の求める育てたい力の方向性の違い等が分かった。接続期の課題を活動形態からも確認するため、同一の材料を用いて幼小で造形活動を行い環境や方法の違いについて示唆を得ることができた。幼小の比較についての研究成果は国内外において発表を行い、様々な意見を得た。
今年度（平成30年度）は、前年度までの教員を対象とした質問紙調査の精度を高めるため対象者数を増やし、分析を継続している。その上で、①国内外の活動目的や形態、内容の比較調査、②幼小の活動教材内容研究、③研究成果を広く公表するための方法検討を行った。①については日本の状況をふまえ、フィンランドとイタリアの幼児教育を中心とし、接続期を意識した視察とインタビュー等も用いた現地調査を行った。②造形活動の内容開発では、カリキュラムの活動への具体化を意識し、昨年度に引き続き材料を統一して幼小において造形活動を行った。材料は「カラーひも」である。③の研究成果公表については、海外の保育での造形表現活動については代表者所属大学の紀要（2019.3.）において、幼小の教員の意識の比較については国際学会（2018.6.)において発表を行った。また今後研究成果の公表として、学校現場や保育現場で教員向け、一般向けにどのように情報伝達を行っているか手に取りやすい紙媒体を中心に検討を重ねた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度は、前年度に調査を行った保育者及び教師の実態調査をもとに、その上でどのようにこれからの造形教育のカリキュラムを作成し提示していくことができるか、海外の事例なども調査し検討、発表することができた。実態調査は校種の偏りがないよう校種数、人数を増やし、質的分析も行っているため現在も継続中であるが、おおむね順調に進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策は以下の通りである。また平成30年度までの保育者教員間の意識調査より、カリキュラムをより具体的な幼児や児童の姿と造形活動とつなげる必要性が見えた。そのため最終年度にまとめとして行う成果発表についても、具体的な形で学校園の現場に還元できるような形としていく予定である。
①教員の実態調査の質的分析を継続して行う予定である。
②幼小の実践活動を通した教材開発については、材料を統一した実践を継続する。
③研究の公開については、現場への還元も意識し小冊子を作成する予定である。また教員研修という形での還元も計画している。
④前年度までに行った教員への調査及び海外調査の公開と発表も行い、発表内容については各校種の教員からの意見も聴取する予定である。
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| Causes of Carryover |
今年度の内容開発研究については、当初予定していた予算より材料費がかからず「物品費」が抑えられた。また質問紙調査等も郵送ではなく研修会等を活用し手渡しでの配布回収が可能であったため「その他」の費用も抑えられたため。次年度は最終年度のため、研究成果の発表用に次年度使用として生じた金額を合わせて充填する計画である。
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