2018 Fiscal Year Research-status Report
「教師のキャリアステージに応じたキャリア発達プログラムの開発」
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16K04784
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
三村 隆男 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (10324021)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | キャリア・ステージ / コンピテンシー / キャリア形成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2016年、2017年における教員のキャリア・ステージにおける調査・研究の結果から、養成段階の学生・大学院生用の学校マネジメントテキスト作成を2018年度の主な活動内容に置いた。
2018年4月には、一定の研究成果をもち、UCバークレー校教授、Dr. Mintrop R. への聞き取り調査により、テキスト開発の指針を得た。
2018年10月にはIAEVG（国際キャリア発達学会）スウェーデン大会でAction Oriented Research on Creating a New Pathway to an Administrative Career in Teacher Education: Focusing on the Professional Graduate Schools of Teacher Education in Japanで口頭発表（発表者：三村隆男、藤原善美）を行い、教育活動を俯瞰的に見る学習を行うことで養成段階の学生・院生のキャリア形成上どのような意義があるかを議論した。
並行して、2019年1月と3月にカリフォルニア州を訪問し、児童生徒のキャリア形成にたずさわるキャリア教育の教員の養成システムを研究し、教育活動との相互作用による教員のキャリア形成について知見を深めた。
最後に、2019年3月に、三村隆男編著、岡田 芳廣、小山 利一、高橋 あつ子、細谷 美明、羽入田 眞一、遠藤 真司、藤原 善美共著、早稲田叢書『新学習指導要領準拠 学校マネジメントの視点から見た学校教育研究―優れた教師を目指して』（学文社、全270頁）を発刊し、ひろく、養成段階における学校マネジメントの視点による学校教育研究の重要性を示した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2017年度の研究の成果として「教師の発達局面と直面する課題及び課題への対応資質・能力」として教師の6局面のキャリア発達プログラムを、「教員としての成長」「専門性の伸張」「局面固有の課題対応」「地域などとの連携」の分野に分け開発を行っている。
2018年度は、ここうした研究の成果にさらに学校マネジメントの視点を加味する試みを実施した。キャリア・ステージでは、初任と教育管理職のフェーズは大きく異なるが、それらの教員の活動をキャリア形成の視点でリンクすることで新たな提案をすることとなった。
こうした2018年度の研究成果を基盤にし、補助事業期間の延長を申請し、①キャリア教育の実践と教師のキャリア形成の関係を米国および韓国調査や文研研究をもとに明らかにし、そのために必要な専門性において、日本の実情に応じた要素を析出しプログラム開発につなぐことになった。
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| Strategy for Future Research Activity |
教職のキャリアステージに応じたキャリア発達プログラムの開発研究については、養成と教育管理職とのつながりが強調されたが、概ね目標は達成されたと。次に、教師のキャリア・ステージにおけるコンピテンシー研究による21世紀型教員の質保証につなげていきたい。
変化が激しく予測不可能な未来社会において自立的に生き、社会の形成に参画する児童生徒の教育を担う教員の育成を、個人のキャリア形成と養成・研修を担う教育行政や教育機関との関連でとらえ、その課題を解明し、21世紀型の教員の質保証のシステムを構築することが重要であると判断したからである。その際、2008年に創設された教職大学院の新たな教員養成の機能に焦点を当てる。具体的には①児童生徒のキャリア教育を担当する過程で、教師自らがキャリア形成をつかさどる上での有効性と課題を明確にし、②米国のキャリア・テクニカル教育の教師資格や 韓国における進路教育に携わる進路進学相談教師の資格を、双方の国の教員養成・研修制度の中でとらえ、わが国にとって有用な在り方を探り、③これらの教師教育の受け皿として、2008年に創設された教職大学院の教員養成機関としての今後の日本の教員養成における可能性を検討する。
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| Causes of Carryover |
2018年度に勤務先の大学における特別研究期間取得となり、科研での支出を十分執行することができなかったため。
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Research Products
(6 results)
