2019 Fiscal Year Annual Research Report
Evaluation and guidance considering the development of eating skills for infants with disabilities
Project/Area Number |
16K04850
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Research Institution | Nagoya University of Arts |
Principal Investigator |
中嶋 理香 名古屋芸術大学, 人間発達学部, 教授 (50461116)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 食べる機能 / 育児支援 / 調査 |
Outline of Annual Research Achievements |
食べる機能の発達支援は,障害児のみならず健常児にも関わるユニバーサルな課題である.地域の多様な実情に応じた支援事業が展開されている実情を踏まえて今年度は,地域支援ではなく家庭内での食育に注目した研究を行った.この他に①児童発達支援施設の保育士を対象とした「児の食べる機能」に関する質問紙調査(印刷中)②「特別支援学校小学部における食事姿勢の課題ー理学療法士が外部専門家としてできることー(投稿中)」をまとめた. 今年度は,「乳幼児がいる保護者が実施する食べやすさの配慮から考える食支援の在り方」調査を実施した.食に対する悩みや不安は,発達期によって内容が変化し,発達期に応じた支援が必要とされている.これまでは,保護者の困り感に寄り添った研究が主であった.しかし,社会生活や価値観が多様化した今日,子どもの食に対する意識も変化している可能性がある.したがって,保護者がどのような点に配慮しながら食べる機能の発達を促しているかを知る必要性があると思われる.今年度の調査研究では,1歳~5歳児を持つ保護者65人を対象に日常に行っている食に対する配慮をテーマとした.結果,調理時の配慮としては、食べやすい食品の使用や大きさに切るであった.子どもに注意する内容では,よく噛むようにであった。保護者の負担感は,調査時点よりも離乳期に大きかった。自由記述では、低年齢児を持つ保護者の記述において,保護者自身の知識や意識を基にした保護者主体の記述が多く,年齢が上がるにつれて子どもの食に対する志向性に応じるという子どもの主体の記述が増加した.乳幼児期は食の自立という発達的な課題に保護者と子どもがともに取り組む中で,両者の関係が保護者主体から子ども主体へと経時的に変化した.食べる機能の発達支援においては,発達期に応じた「課題」があることを伝えていく必要があった.
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