2017 Fiscal Year Research-status Report
三重項ポジトロニウム消滅率のGHz振動によるイオン液体のナノ構造の研究
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16K05026
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| Research Institution | Japan Atomic Energy Agency |
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Principal Investigator |
平出 哲也 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, 原子力科学研究部門 原子力基礎工学研究センター, 研究主幹 (10343899)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 室温イオン液体 / ポジトロニウムバブル / バブル振動 / オルソーポジトロニウム / 陽電子消滅率 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
新しいイオン液体試料の購入について，測定可能な温度範囲内に融点が存在し，さらに構造が異なるイオン液体の選定を進めた結果，1-Ethyl-3-methylimidazolium bis(trifluoromethylsulfonyl)imide（EMIM-TFSI），1-Ethyl-3-methylimidazolium tosylate（EMIM-TOS），1-Ethyl-3-methylimidazolium thiocyanate（EMIM-SCN）の購入を行った．同じカチオンに対して，アニオンが異なるものを選んだ．線源は法規制対象外の密封微量線源の使用による手法の普及を目指し，特別な構造の容器を考案，作成した．また，計数率向上のため，他の研究において開発された検出器を増やす新しい計測手法を適用することとした．予定にはなかったが，新たに測定および解析用のソフトウェアの開発を行い，シンチレーターの購入を行った．光電子増倍管は既存の装置を流用した．試料容器冷却用熱交換器は，考案作成した試料容器の形状に合わせたものを購入した．購入予定であった法規制対象外の線源は，線源の減衰を考慮し，他の研究で使用しているものを流用し，次年度に購入することとした．
前年度，産総研の垂直型陽電子ビームにおける実験において，液面近傍に存在する構造に関する結果を得ることに成功し，今年度，さらに実験を行う予定であったが，ビーム輝度向上のための開発が行われており，29年度予定であった実験を30年度以降に，高輝度化ビームで行うこととし，予定されていた実験は次年度に行うこととした．
新たなイオン液体中の測定から，ポジトロニウムバブルの振動は，イオン液体の構造の物性に依存している可能性が高いことが分かってきた．今年度はさらに測定する試料，温度域を増やし，新しく構築された装置により測定を実施していく．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究全体としては良い結果も得られており，計画通りに進展している部分も多い．国際会議からの招待なども受けており，確実に成果も出ている．産総研で実施計画であった実験については，産総研において陽電子ビームのさらなる高輝度化等の開発が行われており，30年度には新しいビームを利用した実験が可能になる可能性が高い．新しく開発されたビームで実験を実施する方が大きな成果に繋がると考えられる．そのため，計画を積極的に遅らせ，30年度に産総研の実験を行うための準備を行うこととしている．そのため，計画よりも1年ほど遅れて実施することになる．
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| Strategy for Future Research Activity |
研究の方向性は変更なく進めていくことが出来ている．産総研における実験が遅れているが，これはあえて，良い実験を行うために待つことを選択した結果であり，積極的に実施時期を遅らせながら，内容については計画通りに研究を進めていくことになると考えている．基金であり，繰越等が可能であることから，今後も，流用・借用できる装置などを積極的に用い，予算の節約を行い，国際会議における招待講演など，できるだけ多くの発表を行うことを実現したいと考えている
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| Causes of Carryover |
H29年度に実施予定だった産総研における実験について，H30年度に実現予定の垂直型陽電子ビームの高輝度化後に行うことで，より良い実験の実施を図ることができるため計画を変更したこと，及び装置を借用，流用して実験を実施したことにより当初計画に比べてH29年度における実験に係る支出が少額となり，次年度使用額が生じることとなった。
H30年度に予定している産総研等で行う実験費用及び研究成果発表に係る費用として使用予定である。
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