2017 Fiscal Year Research-status Report
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16K05553
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| Research Institution | Tokyo University of Marine Science and Technology |
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Principal Investigator |
岩坂 直人 東京海洋大学, 学術研究院, 教授 (60211760)
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2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | FORA_WNP30 / 検証 / 塩分バイアス / 海洋上層短周期変動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度の計画遂行で不十分だったFORA_WNP30データの品質の検証についてさらに解析を行った。比較対象として海面水温データセットOISST、NGSST-O、海洋内部水温塩分データセットWorld Ocean Atlas 2013、MOAA-GPVを用いた。その結果以下の点が明らかになった。上層400mまでの比較では、水温場については北緯35度～40度の緯度帯でどの層でも若干高め(0.5K)のバイアスが見られ、亜熱帯域では100m層にも同程度のバイアスが認められた。塩分については、表層で低塩分の傾向が、亜表層では若干の高塩分の傾向が認められた。さらにTS図上での比較では、黒潮続流上流域(北緯35.5度、東経143.5度～147.5度付近)で水温16℃～20℃の水温帯において塩分バイアス(0.1)が認められた。FORA_WNP30が観測では把握できない短周期高波数の現象を再現するため、塩分値バイアスが真のバイアスか否かについてさらに検討する必要がある。しかし年々変動については一定の再現性があり、塩分についても考察対象にできることを確認した。
また、時空間的に高解像度であるというFORA_WNP30の特性の有用性を検証する目的で、大気の短周期変動に対する海洋表層の応答を調べた。具体的には春季の温帯低気圧擾乱に対する海洋表層の応答を亜熱帯循環系内について調べ、人工衛星による海面水温観測結果、アルゴフロート観測結果から得られている知見と比較し、実際に起きている海洋上層の応答がよく再現できていること、また応答のメカニズムを定量的に調べることが可能であることが示された。
黒潮続流南方表層混合層変動については、Iwamaru et al.(2010)の追試および熱収支解析を行った。その結果を現象論的に解釈するための研究に取りかかったところである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
FORA_WNP30の検証において、定量的評価の手法および評価のためのデータの選択に時間を掛けた。FORA_WNP30は海洋学では従来にない高解像度のプロダクトであるため、検証方法においても高解像度の特性を殺さないような比較方法が必要であり、試行錯誤に時間を費やした。
解析においては、Iwamaru et al.(2010)の結果をFORA_WNP30で再現することは順調に進んだが、熱収支解析および混合層深度変動の解析における現象論的な理解を進めるための手法の検討に時間を要している。
また大気場との関係を調べるために用いる予定のJRA55データセットの空間解像度と整合させるための手法の検討にも時間を用意している。
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| Strategy for Future Research Activity |
観測に基づく研究では、Sugimoto and Kako (2016)がIwamaru et al.(2010)の結果を支持する結果を出しているので、本研究では変動メカニズムの検証のため、主温度躍層付近の変動を調べることに重点を置く予定である。また、Iwamaru et al. の研究の過程で表層、亜表層の塩分場が10年規模変動を示すことが分かっていたが、塩分データが圧倒的に不足していたため研究成果としては公表に至っていなかった。しかし気象庁137E観測線のデータ解析などでも同様の変動が確認されているので、FORA_WNP30の特性を活かして北太平洋亜熱帯循環系の塩分分布の時空間的な変動も解析し、黒潮続流南方海域の変動のメカニズム理解につなげたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
(理由)
大学院生を解析等の補助作業を行わせるために雇用することを計画していたが、FORA_WNP30の検証に時間をかけることにしたため、採用を見送った。これが次年度使用額が生じた主な要因である。
(使用計画)
当初最終年度には物品費を計上していなかったが、解析結果のプロダクトが膨大になってきたため、初年度購入のディスクサーバーでは容量が足りなくなる見込みとなったこと、バックアップ機能を強化する必要が出てきたため、新たにディスクサーバーを購入することを計画している。
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