2017 Fiscal Year Research-status Report
快適な屋外空間創出のための温熱環境設計条件の抽出と設計手法の確立
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16K06617
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| Research Institution | Nippon Institute of Technology |
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Principal Investigator |
三坂 育正 日本工業大学, 工学部, 教授 (30416622)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
成田 健一 日本工業大学, 工学部, 教授 (20189210)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | ヒートアイランド / 適応策 / 暑熱環境 / 人体熱収支 / 作業効率 / 人体生理反応 / 人体心理反応 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
屋外空間を対象として、屋内空間と同様に温熱環境の目標値を求め、それを満足するための設計・評価手法の提案に向けて、利用目的に応じた屋外空間における温熱環境の目標値を導き出すことを目的として実験を進めている。
初年度においては、空間の利用条件を着座と読書(新聞記事の読書)と設定し、異なる温熱環境下における温熱環境・人体心理反応・作業効率に関する被験者実験を行い、作業効率や心理申告から利用目的の違いによる温熱環境の閾値や推奨値の推定を行った。
2年目は、屋外空間の利用方法として軽作業を設定し、初年度と同様に複数の暑熱対策空間を設けて、温熱環境、人体生理・心理反応と作業効率に関する被験者実験を実施した。実験の結果より、複数の暑熱対策技術により、温熱環境、人体心理反応、人体生理反応、人体熱収支の項目において違いが生じることを確認した。特に、温熱環境、人体生理反応の一部については有意な差を確認できた。作業効率に関しては、暑熱環境対策による作業効率の向上を確認することができなかったが、作業時は着座時に比べて作業に集中することから、温熱環境の変化に対し人体生理反応に変化が生じても人体心理反応が鈍感になり、危険であることが推測できた。また、人体熱収支と心理申告の関係から、温冷感が中立となる蓄熱量から温熱環境の閾値や推奨値を導き出すことを試みた。
さらに、歩行時における温熱環境に関しては、予備実験として、春日部市における日向と藤棚下における歩行時の人体生理・心理反応に関する被験者実験を行い、軽作業と同様に人体熱収支と心理申告の関係から、温熱環境の閾値や推奨値の導出に可能性について検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実験はおおむね順調に推移できているものと評価している。
暑熱環境下における緩和対策の実施に伴う温熱環境、人体整理・心理反応、作業効率等に関する被験者実験を実施することで、屋外空間の利用目的の違いによる温熱環境の閾値や推奨値を導き出すことの可能性について検討を進めることができている。
しかしながら、初年度・2年度とも、実験を実施した夏季において天候が不順な時期があり、当初想定した温熱環境に関する実験条件が十分に確保できなかった。その条件下での考察を進めて成果を導き出しているが、より精度の高い成果とするためには、最終年度に追加の実験を実施することも検討する必要があると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度となるため、これまでの2年間の成果を取りまとめるとともに、天候不順などで十分な成果をあげられていないと想定される内容に関して、追加の実験を実施する。
追加実験は、これまでと同様に温熱環境、人体生理・心理反応、作業効率等に関する被験者実験を実施するが、同一温熱環境下における違いを明確にできるための実験方法を検討して実施する。また、昨年の予備実験を受けて、歩行時における被験者実験も春日部市の藤棚下空間を対象として実施する予定である。
さらに、汎用の温熱環境シミュレーションソフトを用いて、暑熱環境対策技術を適用することで設定した温熱環境を満たすための設計手法についても検討を進め、実験結果との照合により確認する。
以上の結果を取りまとめ、屋外空間を活用する場合の、利用目的・方法に応じた温熱環境の目標値や設計・評価手法をガイドとしてまとめる予定としている。
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| Causes of Carryover |
(理由)
初年度に、暑熱対策施設（技術）を購入せず、レンタルにて実施することと変更したために、最終年度に実施する追加実験で使用する施設のレンタル費用を確保するために次年度使用額が発生した。
(使用計画)
研究計画に大きな変更はなく、今年度に実施する実験も施設をレンタルすることで、予定している実験が実施できる予定である。
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Research Products
(2 results)
