2017 Fiscal Year Research-status Report
熱画像法による断熱性評価の適用性の拡大に関する研究
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16K06619
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| Research Institution | Tokyo University of Science |
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Principal Investigator |
長井 達夫 東京理科大学, 工学部建築学科, 教授 (00316001)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 熱画像 / 断熱 / 測定 / 住宅 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
熱画像法の適用性の拡大の一環として、隅角部等の表面結露の危険性判定法について検討した。この判定法は、冬期の20日間程度の期間において対象壁面の表面温度を測定し、その結果より当該地域の厳冬期における表面結露リスクを評価するものである。最初に当該室の明け方平均室温と明け方外気温の回帰式を導き、次に明け方の（評価ポイントの表面温度）－（外気温度）と、室内外温度差の回帰式を導く。この2つの回帰式より、気象統計から得られる厳冬期の外気温から当該評価ポイントの表面温度を推定し、室内の標準的な露点温度条件を用いて結露の危険性を判定するものである。実測の結果、前者の回帰式の推定精度は高いとは言えないものの、後者の線形性は高く、断熱が不十分な住戸の隅角部付近で結露の危険性が示唆されるなど、短期間の実測結果から結露の危険性のある部位、また結露発生の頻度をある程度把握できることが分かった。
また、従来の熱画像法（熱貫流率測定）では、測定対象部位の平均表面温度のみに着目していたが、温度の分布によって熱橋や断熱欠損等の検知に繋げられるのではないかとの考えから、対象壁面全体の表面温度の頻度分布により評価する方法について検討した。断熱性の異なる2壁体を比較した結果、全体的な断熱性の良否は容易に把握できるものの、室温や外気温の相違を考慮するために、室温と外気温の差で基準化した無次元表面温度で評価する必要があることが分かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画で設定していた部位熱貫流率の測定精度の向上については、サーモカメラの測定誤差（ETセンサーの表面温度と対象部位表面温度の差に関する測定誤差）の影響により、十分な室内加熱を行わない場合、熱貫流率の推定精度向上が期待できないことが不確かさの検討から推察された。このことから当初設定した精度向上の目標が十分に達成できたとは言えない。
一方、熱画像の新たな利用に関する検討については、表面結露の危険性判定や表面温度分布に関する一定の進展が見られたため、総合的にはおおむね順調に進展しているものと判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
・熱貫流率測定に関する、センサーの必要精度や、必要な内外温度差等、所要の精度を得るための定量的な条件を明らかにする。
・熱画像法の適用性拡大について個別に検討した内容について、その適用範囲や測定上の注意、データ処理・評価方法等をまとめ、汎用的なガイドラインとして整備する。
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| Causes of Carryover |
サーモカメラの購入費用について、当初予想していた額と実際の購入額との間に差異があったため。また、計上していた旅費や人件費等を執行しなかったため。
より発展的な内容に関する研究課題の遂行に向けて、熱流センサー等の消耗品を中心に執行する計画である。
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Research Products
(2 results)
