2016 Fiscal Year Research-status Report
建築物内の可燃物の効率的実態調査方法の確立と基礎データの蓄積
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16K06620
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| Research Institution | Tokyo University of Science |
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Principal Investigator |
大宮 喜文 東京理科大学, 理工学部建築学科, 教授 (10287469)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 可燃物調査 / 3Dスキャナ / 可燃物配置 / 可燃物寸法 / 可燃物重量 / 火災荷重 / 有効発熱量 / 経年変化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
室空間内に設置される可燃物の発熱量や表面積等は、火災性状を予測する上で必要不可欠な情報であるため、これまでいくつかの空間を対象に可燃物の重量と寸法を現地で測る調査方法（以後、従来法とする）が実施されてきた。しかし、従来法は現地調査とデータ整理に膨大な時間がかかることや現地で多くの調査者が必要などの課題がある。これまで、研究代表者らは、調査時間の短縮を目的とした3Dスキャナを用いた新たな調査方法（以後、3Ds法とする）を提案し、2例の室空間を対象に検討したが調査方法の確立には至っていない。
そこで、1年目は、3Ds法の確立が主な研究目的であり、学校、研究所、事務所ビル2 カ所の計4 カ所、18 室を対象に調査を実施した。また、室空間の特徴により各調査方法の適・不適を把握するため、室空間の床面積（12㎡～420㎡）・形状（矩形・円形・細長等）・可燃物の多寡（廊下などの通路空間や可燃物の多い事務所などの用途空間）の異なる空間で、従来法および3Ds法による調査を実施した。また、調査対象は過去に調査を行った室を中心とし、経年変化による室空間内の可燃物の変化を併せて検討した。
１年目の成果として、3Ds法の手順、調査対象空間の概要、データ整理方法、調査結果の精度の検討結果、建物の経年変化による可燃物の変化について検討した結果などを日本火災学会および日本建築学会の年次大会の論文として投稿した[論文1-5]。従来法と3Ds法の調査結果から可燃物の有効発熱量を定量的に算出しそれらを比較することにより3Ds法の有効性を検討したが、今後、明確となった課題等の検討を進めていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画書で示した内容に従い研究を実施した。以下に進捗状況を示す。
１．進捗状況
（１）従来法と3Ds法により様々な空間を対象に可燃物の現地調査を行った。（２）従来法と3Ds法による調査により、総発熱量（可燃物が全て燃焼された時に発生する熱量）、可燃物の表面積、材質比率と可燃物配置などを整理した。（３）調査対象空間は、過去に調査した室を対象とすることで、室空間内の利用形態の変化などによる可燃物の経時変化を確認した。
２．今後の計画
従来法と3Ds法による調査から可燃物の総発熱量まで整理が概ね完了した。調査結果について、さらに考察を進めていく余地があり、今後、継続していく計画である。
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| Strategy for Future Research Activity |
1年目の研究は計画通りに進んでおり、2年目は計画書の通り燃焼実験を行う計画である。2年目は1年目の調査結果に基づき空間内の可燃物の位置や量などを検討し、可燃物を配置した区画で火災性状（時間経過による火災室の温度や発熱速度など）を把握する実験を行う予定である。なお、1年目の調査結果の考察は引き続き行う。
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| Causes of Carryover |
平成29年度への繰越額が生じた研究費の項目は旅費や謝金の一部である。ここで、旅費は、本研究に関する打ち合わせを主に学内で実施したため支出額が低くなった。また、謝金については、調査のスケジュールとの関係で、データの整理にかかる時間が短縮され、人件費が減ったためである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
2年目は燃焼実験を計画しているが、実験に必要な可燃物や熱電対の購入などに使用する計画である。
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Research Products
(5 results)
