2018 Fiscal Year Annual Research Report
Study on Evacuation Method of Self-help / Community-help for Vulnerable People in Disaster using Wearable Watch Devices
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16K06667
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
遠田 敦 日本大学, 生産工学部, 講師 (90468851)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
倉田 成人 筑波技術大学, 産業技術学部, 教授 (00416869)
佐野 友紀 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (70305556)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 避難誘導システム / 身体密着式腕時計型端末 / 情報通信端末 / 避難実験 / 通知 / 覚知 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，身体密着式腕時計型端末の振動通知を用いた災害情報伝達システムを開発し，身体密着式腕時計型端末の振動通知に対する人間の覚知特性を明らかにすることである．
平成30年度は，平成29年度に完成した情報配信システムの不備や使用上の不便さを解消することを目的として，システムの改良に着手した．前年度の段階では被験者にシステムを利用させる際，実験者と被験者との間で煩雑な登録処理を実施しなければならなかったが，今年度作成した改良後のシステムにおいてはこの処理をなくすことができたため，より大勢の被験者を参加させた大規模な実験を実施しやすいシステムにすることができた．つまり，災害情報の配信システムの利用に必要なアプリケーションソフトの頒布には，一般的に用いられている配布用のシステム（具体的にはApple社のAppStore）を経由させてダウンロードさせることができるようになり，当初目的としていた避難安全情報配信システムの開発と一般公開に至ることができた．ただし，システムはまだ実験用のものとしての特徴を色濃く残しており，今後はより一般化させるためのシステム改良が必要だと考えている．
平成29年度に実施した避難誘導実験の成果は，日本建築学会大会（東北）において3編発表された．避難誘導情報をさまざまなユーザーに確実に届けるためには，研究当初から仮説としていた振動を用いた通知が有効であることが実証された．これらの成果をまとめ，日本建築学会技術報告集へ投稿するための準備を進めている．
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Research Products
(3 results)
