日本版土地適性評価手法に係る指標及び演算式の妥当性の検証

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K06668
• Research Institution: Tokyo City University
• Principal Investigator: 明石 達生 東京都市大学, 都市生活学部, 教授 (00450346)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 西澤 明 東京大学, 空間情報科学研究センター, 特任教授(移行) (90597816)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: アクセシビリティ指標 / 都市構造

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目標は、「日本版土地適性評価指標」の技術研究において、評価に用いる理論式・係数の妥当性を検証することである。演算には過年度に作成したプログラムを用い、これを適宜改良しながら研究を進めている。
2017年においては、まずプログラム改良関係の作業として、外部引用プログラムの近年のバージョンアップ等に対応するための改良準備として、プログラム仕様書の改訂と使用マニュアルの改訂を行うとともに、ケーススタディ用の都市比較データの整備のため、新たに春日部市の公共交通ネットワークデータを作成した。また、イギリス、オーストラリアおよび日本における近年の研究で用いられたアクセシビリティ指標を比較整理し、これらの結果を踏まえて複数種類のアクセシビリティ指標によって２０万人都市４市のパフォーマンスを計算し、違いをもたらす原因の考察を行った。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

プログラムの改良により演算速度の遅さはだいぶ改善されてきたが、ケーススタディ都市のデータ作成に想定より費用と時間がかかり、試算のケース数が増えない。

Strategy for Future Research Activity

試算ケースの対象都市をこれまでにデータ作成を行った人口約２０万人の４都市に絞り込むこととし、既往の研究実績が少ない「都市全体のパフォーマンス」を示す指標開発に焦点を当てる方向で、研究成果をまとめることとしたい。

Causes of Carryover

2017年度は当初プログラムの改良を本格的に行う予定であったが、引用計算に使用している外部プログラムのバージョンアップの影響もあって改良すべき点の見極めを慎重に検討する必要が生じたことから、本格改良の発注に至らなかった。2018年度早期にこれを行う予定である。