2019 Fiscal Year Research-status Report
身体活動促進のための近隣環境のWalk-Ability に関する研究
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16K06676
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| Research Institution | Fukuoka University |
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Principal Investigator |
宮崎 慎也 福岡大学, 工学部, 助教 (70611995)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | Walk Ability / 身体活動量 / GIS / 3D isovist |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，次の(1)~(4)で構成されている．(1)は Walk-Ability-Index による近隣環境評価手法の開発，(2) は近隣環境評価のケーススタディー，(3)は近隣環境と近隣居住者の身体活動量との関係把握，(4)は近隣環境改善手法の提案と評価，である．
(1)の近隣環境の評価手法の研究としては3D isovist Graphの手法を用いた，WalkAbilityの評価手法の研究を行った．具体的には，高低差のある地形において，歩行者の視環境がどのように変化するのかを評価するモデルを開発，シミュレーションを行った．
(2)(3)については，すでに長崎市内と福岡市内で行っている身体活動量の調査結果を集計して，得られた標本と，地理情報を紐付けて，GIS上管理できるデータベースを構築し，地域ごとのWalkAbilityの評価結果と，アンケート調査による身体活動量の対応を把握するための分析を継続中である．
(4)については，中心市街地のWalkabilityの評価基準として，海外の環境都市として名高い，ドイツ，スイス，オーストリア，イギリス，の諸都市の調査データから，歩きやすさに関わる，街路構造の指標を特定するための分析を行っている．具体的には，中心市街地の歩行者専用エリアについて，オープンスペース，歩行者専用道路，LRTやバスの停留所などの交通拠点，の３つの結びつきが高い街が，WalkAbilityの高い街と仮定し，GISなどの空間情報と現地調査でえられた，経験的な情報を組み合わせながら，評価を行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は，次の(1)~(4)で構成されている．(1)は Walk-Ability-Index による近隣環境評価手法の開発，(2) は近隣環境評価のケーススタディー，(3)は近隣環境と近隣居住者の身体活動量との関係把握，(4)は近隣環境改善手法の提案と評価，である．進捗状況としては，(1)(2)は完了しており，(3)については調査が完了し，研究成果をまとめるための分析にはいっているところである．(4)については，海外都市調査を行い，これらを日本の諸都市と比較して，WalikAbilityの違いを提供的に把握したいと考えており，すでに海外都市については，調査と評価が終わっているところである．
以上，より概ね予定通りに研究がすすんでいると考えている．
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は，次の(1)~(4)で構成されている．(1)は Walk-Ability-Index による近隣環境評価手法の開発，(2) は近隣環境評価のケーススタディー，(3)は近隣環境と近隣居住者の身体活動量との関係把握，(4)は近隣環境改善手法の提案と評価，である．進捗状況としては，(1)(2)は完了しており，(3)については調査が完了し，研究成果をまとめるための分析にはいっているところである．(4)については，海外都市調査を行い，これらを日本の諸都市と比較して，WalikAbilityの違いを提供的に把握したいと考えており，すでに海外都市については，調査と評価が終わっているところである．
今年度は(3)の調査結果をGISデータベース化して，空間的に解析していき，身体活動とWalkAbilityの関係について分析する．(4)ついては，海外の歩きやすい諸都市と日本の調査対象地を比較して，WalkAbilityの違いについて比較考察し，改善案等の提案としてまとめていく．
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| Causes of Carryover |
調査結果の集計のための人経費及び，論文投稿費用として利用することを考えていたが，怪我による入院や新型コロナ対応等で，スケジュールに変更が生じたため．
使用計画としては，アンケートで収集したデータの集計のための人権費や論文投稿費用等に利用する予定である．
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