2017 Fiscal Year Research-status Report
底曳網の選択性パラメータにおける変動要因と資源管理におけるリスク評価
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16K07837
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| Research Institution | Tokyo University of Marine Science and Technology |
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Principal Investigator |
東海 正 東京海洋大学, 学術研究院, 教授 (30237044)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
胡 夫祥 東京海洋大学, 学術研究院, 教授 (80293091)
塩出 大輔 東京海洋大学, 学術研究院, 助教 (40361810)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 網目選択性 / パラメータ変動要因 / ブートストラップ法 / 網目規制 / リスク評価 / 陸棚斜面 / 駿河湾 / 投棄魚 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
東シナ海における底曳網選択性パラメータにおける曳網間変動を，マアジ，カイワリ，スルメイカ，ケンサキイカについて求め、変動への影響要因としてコッドエンド内での漁獲量や対象種の標本個体数，コッドエンドとカバーネットの標本抽出率比等を取り上げ，魚種ごとにパラメータ推定値や推定誤差に及ぼす影響を検討した。安定したパラメータを得るためにはある程度の標本数が必要であり，特に標本抽出率比は従来指摘されているほどの大きな影響はなかった。むしろ標本体長組成の範囲が選択レンジをカバーする割合を要因として挙げることができた。
選択性パラメータの推定時に，ブートストラップ法を導入することで，選択性パラメータの変動を調べるとともに，調査対象となった資源の体長組成をその推定誤差とともに求める方法を整備した。すでに得られたパラメータの誤差からシミュレーションによって同様な計算も可能である。これを拡張することによって，選択性パラメータの変動が，投棄魚を削減しようとする目標において，投棄量の削減値に及ぼす影響を検討することができる。
この投棄量削減の目標を検討する漁業として駿河湾における小型機戦底曳網漁業（かけ回し式）の投棄実態を調査し、特に，コッドエンドの目合拡大の制約条件でもある小型種のアオメエソとヒゲナガエビの投棄と水揚げの体長組成のデータを得た。
初年度における成果として，東シナ海において代表的な漁獲対象種（魚類20種，頭足類２種）について、コッドエンドの網目選択性曲線パラメータと魚体形状との関係を検討し，最小成熟体長などの成熟パラメータとの比較から単一目合による資源管理では資源保全が困難であることを示した英文論文原稿を投稿した。また，東シナ海陸棚斜面域に生息するニギス，ユメカサゴ，スミクイウオ，ワキヤハタに対する底曳網コッドエンド選択性についても取りまとめて，日本水産学会春季大会で発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定通り，コッドエンド網目選択性パラメータとその誤差を曳網ごとに推定することができ，変動要因を分析することができた。
また，パラメータの変動が及ぼす管理目標別のリスク評価として，資源体長組成の推定誤差への影響を検討手法を整備することができた。
さらに， 初年度の成果をとりまとめた論文を投稿すること，および予定していた学会での発表を行うことができた。
このことから，予定通りに研究は進捗して，成果の公表も実施できており、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
選択性パラメータの変動に及ぼす影響要因を論文にとりまとめていくとともに，こうした選択性パラメータを推定する調査手法において，パラメータ推定値の変動を抑制するための調査方法の改善策を検討する。
選択性パラメータの変動が資源の体長組成や資源量推定などの推定値に及ぼす影響を評価する手法を用いて，加入量当たり漁獲量YPR管理や産卵量当たり加入料SPR管理における推定値の誤差を推定し，評価する。
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| Causes of Carryover |
年度末に行う学会発表の準備に向けて、学生のアルバイト雇用を計画していたが、学生の修士論文研究のための調査などにより、予定していた雇用日数に至らなかった。
次年度における研究の補助のための学生アルバイト雇用に使用する予定である。
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Research Products
(2 results)
