2018 Fiscal Year Research-status Report
新たな計測法によるドローン撮影画像を用いた牧草地等農地情報評価法の開発
| Project/Area Number |
16K07979
|
|---|
| Research Institution | National Agriculture and Food Research Organization |
|---|
Principal Investigator |
井上 聡 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 北海道農業研究センター, 上級研究員 (20354011)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松村 寛一郎 東京農業大学, 生物産業学部, 教授 (10333551)
奥村 健治 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 北海道農業研究センター, 室長・調整監・技術支援センター長等 (60414760) [Withdrawn]
佐藤 広子 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 北海道農業研究センター, 主任研究員 (50391363)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-10-21 – 2020-03-31
|
| Keywords | 牧草生育評価 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
北海道の酪農経営では少人数大規模経営であるため、効率的な牧草地管理が求められている。牧草栽培地においては、栄養価の高い牧草を確保するため、イネ科牧草に加えて、蛋白質の豊富なマメ科牧草を混播している。全草量に対するマメ科の草量（マメ科率）が変動するため栄養計算のためマメ科率を求める必要があるが、簡便に牧草地情報からマメ科率等を推定する実用技術は開発されていない。
平成30年度研究計画は、農研機構北海道農業研究センターにて牧草の栽培試験を行い、刈取り時期（生育ステージ）、草量、マメ科率等、の生育データを取得する。同時に、ドローンによる各種画像の撮影を行い、モデル構築に向けてデータを収集する。網走の酪農家牧草地で、定期的に各種画像を撮影するとともに作業内容や収穫した牧草の状態について調査するというものであった。
今年度、農研機構北海道農業センターにて、イネ科牧草（チモシー：キリタップ）主体のマメ科牧草（シロクローバ：ソーニャ）混播草地および対照としてそれぞれの単独栽培の試験区を設置し、牧草栽培試験を行った。2016年5月31日に播種した3年目圃場について、1番草および2番草を収穫した。それぞれの区で画像撮影範囲内のイネ科牧草、マメ科牧草の生草重、乾物重、乾物率、マメ科率を測定した。画像データとして、UAVカメラに各種フィルターを装着して画像撮影を行った。各種フィルター利用については、制約があることが判明したため、今後の類似研究の参考のために、取りまとめの際にはその制約条件を明示する。また、別の手法によるアプローチについては、可能性を見出すことが出来た。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成30年度は、農研機構北海道農業センターにて、イネ科牧草（チモシー：キリタップ）主体のマメ科牧草（シロクローバ：ソーニャ）混播草地および対照としてそれぞれの単独栽培の試験区を設置し、牧草栽培試験を行った。2016年5月31日に播種した3年目圃場について、1番草および2番草を収穫した。それぞれの区で画像撮影範囲内のイネ科牧草、マメ科牧草の生草重、乾物重、乾物率、マメ科率等を測定した。画像データとして、UAVカメラに各種フィルターを装着して画像撮影を行った。各種フィルター利用については、制約があることが判明したため、今後の類似研究のために、制約条件を分析した。また、別の手法によるアプローチについては、実際に観測を行い、植生状況の違いによる差異検出の可能性を見出すことが出来た。以上より、初年度予算配分時期が11月のため初年度のデータ取得が出来なかったことによるデータ不足、別の手法のデータについても蓄積の途中であることから、やや遅れているという区分となっているが、期間延長した今年度の研究により十分に目的達成できる見込みである。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度追加採択のため、本予算での栽培試験および画像取得は実質3年目となる。1年延長して最終年度となるが、引き続きUAV観測および草地情報の取得を行い、収穫前後の生育状況との比較等によって草地植生情報検出を行うと共に、取りまとめや発表を積極的に行う方針である。
|
| Causes of Carryover |
2016年追加採択のため、2016年は牧草生育時期に調査を行うことが出来なかった。2017年、2018年の2ヵ年では、やはりデータ数が不足しているため、2019年度の延長申請を行い、承諾いただいた。2019年は当初予算配分がゼロのため、延長による予算執行可能性を考慮して計画的に繰越を行ったため、2019年の研究活動および研究取りまとめに必要額を手当てすることができた。
|
Research Products
(5 results)
