2019 Fiscal Year Research-status Report
医学教育における時間生物学的特性のモニタリングによる教育効果の実証的研究
Project/Area Number |
16K08867
|
Research Institution | University of Fukui |
Principal Investigator |
安倍 博 福井大学, 学術研究院医学系部門, 教授 (80201896)
|
Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
|
Keywords | 医学教育 / 概日リズム / 睡眠 / クロノタイプ / 学業成績 / スリープスコープ / 高照度光療法 / 心理検査 |
Outline of Annual Research Achievements |
医学教育における学生の修学・精神・生活面の管理・指導への時間生物学的知見の応用・展開を背景として、①医学科1年次学生のクロノタイプ・睡眠リズムと学生データベースの学業成績・心理検査結果との相関関係を調べ、②クロノタイプと睡眠リズムから抽出した学生に対して、携帯型脳波計l(スリープスコープ)による睡眠の質を計測し、生理・行動科学的指標に基づく①の結果の時間生物学的・睡眠生理学的裏付けを行うこと、さらに③睡眠・概日リズム特性と学業成績に問題のある学生に対する睡眠・生活リズムへの介入指導の効果を検討することを目的とした。 令和元年度(2019年度)は、平成28~30年度の①および②の3年間のデータをまとめて分析し、結果をさらに考察した。それにより、入学時にクロノタイプが夜型や概日リズムが不規則な学生は、1年次終了時の学業成績が低くなる傾向があること、抑うつや対人面への不安は、学業成績においてはメリットとなる可能性があることなどが明らかとなり、早期からの生活リズムが乱れないように指導・支援することが就学支援において重要であること、メンタルヘルスの問題をネガティブに捉えず、カウンセリング等を通してポジティブに捉えられるよう指導することが必要であることが考えられた。 令和元年度に留年し、睡眠リズムが不規則であった学生1名に対して③の高照度光療法による介入を行った。その結果、睡眠リズムが改善し、スリープスコープによる睡眠脳波に基づく睡眠の質も改善する傾向が見られた。 以上の結果から、医学生の修学・精神・生活支援における睡眠・概日リズム指導と高照度光療法による介入の重要性をさらに確かめることができた。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和元年度実施計画における①「質問紙による睡眠・概日リズム特性の測定と学生データベースとの相関の検討」および②「睡眠・概日リズム特性の生理・行動科学的指標による検証と学生データベースとの相関の検討」について、平成28~30年度3年間の総括を当初計画通り実施し、成果を学会において発表した。さらに③「生活リズム・睡眠指導による修学・精神面への効果の検討」について、高照度光療法による介入の追加調査を実施し、介入効果を検証した。以上により、調査・解析・成果発表において当初計画通り実施し、学生支援における時間生物学的指標の重要性と、生活リズム・睡眠指導による学生支援の重要性についての知見を得ることができていることから、「おおむね順調に進展している」と判断した。
|
Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であったが、最終的な結論を導き出す上で、研究計画の③についてさらに例数を増やす必要があることから、研究期間を1年延長し、高照度光療法介入による睡眠・生活リズムの改善と学業成績への影響を検討する予定である。それにより、睡眠と概日リズムの観点から、医学生の修学・精神・生活面における指導の妥当性を示し、学生支援における時間生物学的指導の重要性についてさらに検証し、実践的な啓発に活用できるようにする予定である。 【研究協力者】福井大学学生総合相談室・前川伸晃カウンセラー(臨床心理士・公認心理師)・研究補助、学生指導
|
Causes of Carryover |
最終年度の課題の一つである、医学生の睡眠異常と学業成績への高照度光療法介入効果を確かめる研究について、より精緻に達成するために、令和2年度に睡眠リズムに異常が見られる2~3名に対して、起床時の高照度光照射による睡眠改善(脳波と睡眠日誌)と学業成績を見る追加調査を、補助事業期間を1年間延長することにより実施する。さらにその成果を学会・学術雑誌等で発表する予定である。
|