2016 Fiscal Year Research-status Report

食事の栄養素コスト評価とポジティブデビエンスアプローチ

Research Project

Project/Area Number	16K09053
Research Institution	Hamamatsu University School of Medicine
Principal Investigator	中村美詠子浜松医科大学, 医学部, 准教授 (30236012)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	長幡友実東海学園大学, 健康栄養学部, 准教授 (40512512)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	社会経済的要因 / 食事 / エネルギーコスト / 栄養素コスト
Outline of Annual Research Achievements	本研究は日本人の食事の社会経済的側面を評価する一指標として、エネルギーコスト（単位エネルギー当たりのコスト）を拡張した栄養素コスト（単位栄養素当たりのコスト）を評価するシステムを作成することを目指している。平成28年度はまず栄養素コストデータベースの作成に取り組んだ。（1）コストデータの収集：農林水産省、総務省等による各種公表データを検討し、データベースの基盤となるデータとして、総務省統計局小売物価統計調査（動向編）のうち「主要品目の都市別小売価格」（月次）及び「調査品目の月別価格及び年平均価格」（年次）を選定し、主要食品の価格データを抽出した。また既存の食物摂取頻度調査票（food frequency questionnaire:FFQ）解析システムとの食品互換性を検討し、不足する食品については出回り時期を考慮し、2016年5月~2017年3月にかけて店頭調査を実施した。（2）コストデータの整備：重量当たり価格で示されていない食品（例：鶏卵1パック等）及びFFQ解析システムと形態が異なる食品（例：ゆでそうめん等）について、既存資料を用いて、同形態の食品重量当たりデータに変換した。（3）各食品について季節及び地域による価格変動について検討した。季節変動については予測通り果物類、魚介類、野菜類で大きかった。一方地域については都市規模が大きい程高いという予測に反して、一定の傾向は示さず、食品毎に異なった傾向を示すことが明らかにされた。本年度整備したデータベースと知見に基づき、次年度は食品、料理単位のコストデータを完成させ、既存FFQをベースとした栄養素コスト評価システムを作成する。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初の研究計画になかった検討（季節変動、地域変動）を追加した一方、食品成分表とのリンケージは次年度実施等の変更はあったものの、全体としておおむね順調に経過している。
Strategy for Future Research Activity	平成29年度は、平成28年度に整備したデータベースと知見に基づき、栄養素コスト評価システムを完成させる。（1）重量当たり食品価格データと日本食品標準成分表2015年版の重量当たりエネルギー・栄養素データを重量でリンケージし、エネルギーコスト、栄養素コスト（価格／単位エネルギー・栄養素）データベースを完成させる。（2）料理ベースのFFQの料理リストに基づき、料理単位のコストデータベースを作成する。（3）Excelのマクロ機能を使用して、食品、料理単位のエネルギー・栄養素コストデータベースを組み込み、既存FFQを発展させた栄養素評価システムを作成し、実データを用いて検証する。また、既存FFQデータを用いて、栄養と関連する社会経済的要因、健康状態について検討する。平成30年度は栄養素コスト評価システムにより食事のエネルギー・栄養素コストと、生活習慣、社会経済状況、主観的健康感等との関連を検討する。また、ポジティブデビアントを探索する。
Causes of Carryover	一部計画（食品成分表とのリンケージ作業）が次年度になったこと、主に長幡が担当予定であった実地調査（店頭調査）をインターネット調査（インターネットスーパーの価格調査）及び既存データの分析（季節変動、地域変動）で代替できたこと、学会・論文公表に至らなかったことによる。
Expenditure Plan for Carryover Budget	食品成分表とのリンケージを含めたプログラミング作業を委託し、すすめていく。季節変動、地域変動については、当初計画時以上のデータが既に入手できたため、平成28年度に整理したデータと分析結果を基に、当初計画をさらに深めた検討をすすめていく。また学会・論文公表をすすめていく。