2017 Fiscal Year Research-status Report
微小粒子状物質（PM2.5）と粒子成分が不整脈発生や心拍変動に及ぼす影響
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16K09097
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
上田 佳代 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (60444717)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
早野 順一郎 名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 教授 (90173054)
植田 典浩 名古屋大学, 環境医学研究所, 助教 (10456709)
清野 健 大阪大学, 基礎工学研究科, 准教授 (40434071)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 大気汚染 / 心拍変動 / 循環器疾患 / 疫学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は、前年度に引き続き名古屋市におけるPM2.5成分濃度の成分分析および、東京、名古屋、札幌を含む都市における心電図情報の整備を行った。
また、東京と名古屋において、2010年4月～2013年3月までのホルター心電図から得られた心拍変動に関する指標(RR間隔の平均値(meanRR), 標準偏差(SDNN, SDANN), 周波数解析から得られるHF, LF, VLF, ULFなど）とPM2.5重量濃度との関連について、線形回帰分析を用いて検討した。平成28年度の予備的解析結果に基づいて、統計モデルでは、気温と相対湿度を交絡因子として調整した。
解析対象となるホルター心電図の情報について、年齢は20歳以上90歳未満、記録時間が18時間以上を抽出するとともに、心房細動や不整脈の多いものは除き、基礎調律が洞調律のもの（60674件）を解析対象した。PM2.5濃度は、対象期間中に継続してPM2.5観測がされている測定局を1地点ずつ選び、それを曝露指標とした。対象期間中のPM2.5濃度は、東京では14.7μg/m3、名古屋では16.6μg/m3であった。都市別に解析したところ、東京においてPM2.5濃度の上昇は、SDNN, SDANN, ULFの低下と関連がみられ、その関連は72時間後までみられたが、名古屋では関連はみられなかった。 性別、年齢区分別に層別化した解析を行ったところ、女性と高齢者（60-69歳）でその関連は強くみられた。
上記結果より、PM2.5は心拍変動を低下させる可能性が示唆された。PM2.5曝露は、自律神経を介して循環器疾患の発症や増悪に関与する可能性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
PM2.5濃度重量濃度、成分分析と心拍変動情報の整備が順調に進み、関連についての解析が可能となった。また、過去の文献レビューより解析方法や交絡因子の情報について整備し、統計モデルについても確定した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、名古屋市におけるPM2.5成分濃度と心拍変動指標との関連について、検討していていく。前年度の解析より、大気汚染曝露と心拍変動までの時間的なラグは当日から3日前までみられたたため、PM2.5成分濃度を用いた解析についても、この情報を踏まえた統計モデルをあてはめていく。また、他の汚染物質も考慮した複数汚染物質モデルについても検討する。
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| Causes of Carryover |
心電図データベース構築に用いる記録媒体の経費が当初想定していた額よりも少なく済んだ。
次年度は、成果公開のための旅費、人件費および物品費として用いる予定である。
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[Presentation] Effects of short-term exposure to ambient air pollution on hospital admissions for acute myocardial infarction in Bangkok, Thailand2017
Author(s)
A. Phosri, K. Ueda, Phung VLH, S. Yasukouchi, T. Sugiyama, L. Paoin, K. Kotani, H. Hasegawa, A. Honda, H. Takano
Organizer
International Society of Environmental Epidemiology 2017
Int'l Joint Research
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