2016 Fiscal Year Research-status Report
総合周産期母子医療センター内助産システムを中核とする新規地域産科医療モデルの構築
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16K09125
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
濱田 洋実 筑波大学, 医学医療系, 教授 (60261799)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小畠 真奈 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (20420086)
大原 玲奈 筑波大学, 医学医療系, 講師 (90725772)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 地域産科医療 / 院内助産システム / 総合周産期母子医療センター |
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| Outline of Annual Research Achievements |
地域医療の中核として運用可能でかつ臨床的有用性の高い、新しい総合周産期母子医療センターにおける院内助産システムを確立し、これを中核とした今までにない地域産科医療ネットワークモデルを構築することを目的に、研究を遂行した。
まず、筑波大学附属病院において平成26年度からスタートさせている院内助産システムを基盤として、システムプロトコール原案の作成を行った。その上で、当院における分娩を希望し受診した妊娠女性のうち、そのプロトコールにて対象となりうるローリスク妊娠の女性全員の中から同意が得られた女性を対象に、同システムでの妊娠・分娩・産褥管理を行った。対照群としては、ローリスク妊娠ながら同意が得られなかった女性とした（これらの女性については通常の医師主導産科管理で妊娠・分娩・産褥の管理を行った）。
その結果、年度内に分娩が終了した対象女性は115名だった。システムの最も大きな前提は、母児に安全であることであるため、第一にこれについて解析した。その結果本院内助産システムの母児に対する安全性は、通常の医師主導の産科管理のそれに劣らないことが明らかとなった。そして、これらの研究遂行に並行して行ったプロトコールの検討、修正によって、最終的なプロトコールを完成させることができた。
なお、研究実績は平成29年4月開催の第69回日本産科婦人科学会学術講演会で発表した。また、平成29年10月に開催予定の第58回日本母性衛生学会学術集会での発表を計画している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実施計画自体に問題はなく、「研究の目的」の達成度としては順調に進展しているものの、本研究の対象女性（対照群を含む）の数が当初の予定よりやや少なく、当初の計画以上とはいえない達成度の考えられる。また、地域産科医療への展開という意味での、茨城県つくば・県西ブロック内の産婦人科医療機関との協議は端緒についたばかりであり、その意味でも当初の計画以上の進展とはいえない。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画の変更は不要と考えられるため、現在の研究計画に沿って研究を継続・遂行していきたい。なお、本研究は総合周産期母子医療センターにおける院内助産システムを中核とした地域産科医療ネットワークモデルを構築することが目的であるため、そのための茨城県つくば・県西ブロック内の産婦人科医療機関との協議を、よりスピード感を持って行い、研究全体の推進を図りたいと考えている。
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