2017 Fiscal Year Research-status Report
総合周産期母子医療センター内助産システムを中核とする新規地域産科医療モデルの構築
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16K09125
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
濱田 洋実 筑波大学, 医学医療系, 教授 (60261799)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小畠 真奈 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (20420086)
大原 玲奈 筑波大学, 医学医療系, 講師 (90725772)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 地域産科医療 / 院内助産システム / 総合周産期母子医療センター |
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| Outline of Annual Research Achievements |
地域医療の中核として運用可能でかつ臨床的有用性の高い、新しい総合周産期母子医療センターにおける院内助産システムを確立し、これを中核とした今までにない地域産科医療ネットワークモデルを構築することを目的に、本年度も研究を遂行した。
昨年度に引き続いて、同意が得られたローリスク妊娠の女性を対象に、院内助産システムでの妊娠・分娩・産褥管理を行った。その結果、年度内に分娩が終了した対象女性は115名だった。これらの女性の管理を通じて、その母児に対する安全性は、通常の医師主導の産科管理のそれに劣らないことを今年度も確認することができ、そして、これまで2年間の研究成果をもとに、総合周産期母子医療センター内助産システムを中核とする新規地域産科医療モデル試案を構築することができた。さらに、その茨城県つくば・県西ブロック内での前方視的運用を平成30年4月より開始する準備を整えることができた。
また、これと並行して、わが国の地域産科医療システムと院内助産に関する全国調査を行った。本研究で確立を目指す新規地域産科医療モデルはわが国の実態に適合した現実的なものである必要があり、そのための重要な調査と位置づけられるものである。その結果、地域の産科医療提供体制の一部として院内助産は有用であると考えている各地域の中核産科施設が多く、本研究での新規地域産科医療モデル構築への期待があることが明らかとなった。さらに各地域での実態を詳しく知ることができ、調査結果をふまえたモデル試案の修正を行うことができた。
なお、研究実績は平成30年5月開催予定の第70回日本産科婦人科学会学術講演会で発表予定であり、平成30年10月開催予定の第59回日本母性衛生学会学術集会での発表も計画している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実施計画自体に問題はなく、「研究の目的」の達成度としては順調に進展しているものの、本研究の対象女性（対照群を含む）の数が当初の予定よりやや少なく、当初の計画以上とはいえない達成度と考えられる。なお、地域産科医療への展開という意味での新規地域産科医療モデル試案の構築は、当初計画のロードマップ通りである。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画の変更は全く不要と考えられるため、現在の研究計画に沿って研究を継続・遂行していきたい。なお、本研究は地域産科医療ネットワークモデルを構築することが目的であるため、茨城県つくば・県西ブロック内の産婦人科医療機関との連携については、より綿密に行い、研究全体の推進と研究の質の向上を図りたいと考えている。
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