2017 Fiscal Year Research-status Report

薬物治療における意思決定プロセス分析による医療安全の向上に関する研究

Research Project

Project/Area Number	16K09187
Research Institution	Nihon University
Principal Investigator	渋谷昭子日本大学, 医学部, 助教 (20611619)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	根東義明日本大学, 医学部, 教授 (00221250)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	医療安全 / インシデント分析 / 意思決定 / 薬物治療
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、薬物治療に関する医療安全の問題について意思決定プロセスに着目し、医師、看護師の感情、情報と時間の視点から分析して可視化することにより医療安全への問題解決方法を提案することである。平成29年度に実施した内容は下記のとおりである。 1. 意思決定プロセスにおける感情、抽出した行為との連関を分析し、DMPP（Decision Making Process for Prescription）マップの作成　(1). 医師、看護師において、薬物治療に関連する一つ一つの行為について思考の段階からの行為を明確にして抽出した結果と意思決定プロセスにおける感情との連関について分析を行い、作成したマトリックステーブルの内容について検討を行った。 2. 実際の医療事故とヒヤリハット事例報告書のマッピング　(1).（財）日本医療機能評価機構で公開している医療事故報告書の報告書データによりパイロット的に薬物治療に関連する医療事故とヒヤリハット事例を抽出し、時間軸に沿ってどのプロセスで発生しているか、行為を行う前の意思決定プロセスに影響した感情や情報を分析し、DMPPマップ上へのマッピング方法について検討を行った。さらに、意思決定プロセスに影響を与える感情と行為の連関について、発生要因ごとに把握しやすいマッピングの工夫について検討を行うことが必要である。最終年度は、パイロット的に医療事故とヒヤリハット事例報告書等の実データを用いたより具体的なDMPPマップを作成し、原因分析と安全対策への有用性についてインタビュー調査等により検証を行う。さらに、実際の診療現場での安全対策に結び付けるために、DMPPマップで分析された意思決定プロセスにおける医療者の感情、情報と時間に関する要因を医療事故・ヒヤリハット事例報告での要因項目として医療安全対策の分析に活用する仕組みを検討する予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成29年度の研究計画として立案した、医師、看護師において、薬物治療に関連する行為について思考の段階からの行為を明確にし、抽出した結果と意思決定プロセスにおける感情との連関についての分析、作成したマトリックステーブルの内容についての検討、そして、（財）日本医療機能評価機構で公開している医療事故報告書の報告書データによりパイロット的に薬物治療に関連する医療事故とヒヤリハット事例を抽出し、薬物治療における行為とそれを行うための意思決定プロセスにおける感情との連関を分析、DMPPマップ上へのマッピング方法について検討を行っており、おおむね順調に推移している。
Strategy for Future Research Activity	昨年度の結果をもとに、パイロット的に医療事故とヒヤリハット事例報告書等の実データを用いたより具体的なDMPPマップを作成し、原因分析と安全対策への有用性についてインタビュー調査等により検証を行う。さらに、実際の診療現場での安全対策に結び付けるために、DMPPマップで分析された意思決定プロセスにおける医療者の感情、情報と時間に関する要因を医療事故・ヒヤリハット事例報告での要因項目として医療安全対策の分析に活用する仕組みを検討する予定である。研究計画に大きな変更はない。
Causes of Carryover	（理由）平成29年度は、予定していた国内外の学会等への参加はほぼ行ったが、前年度からの旅費の繰越しがあったこと等により、旅費の次年度について日程調整が折り合わず、参加できなかったこと等により旅費等の次年度使用が生じた。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（使用計画）次年度は、成果発表のための国内外の学会等への参加や、調査・情報収集のための打ち合わせへの参加の回数を増やし、計画に沿った旅費等の使用を行う。