2017 Fiscal Year Research-status Report
高精度放射線治療を用いた子宮頸癌根治的放射線治療プロトコルの開発
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16K10398
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| Research Institution | University of the Ryukyus |
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Principal Investigator |
戸板 孝文 琉球大学, 医学(系)研究科(研究院), 客員教授 (30237036)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
垣花 泰政 琉球大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (20185713)
有賀 拓郎 琉球大学, 医学部附属病院, 助教 (60647337)
前本 均 琉球大学, 医学部附属病院, 医員 (70774470) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 子宮頸癌 / 根治的放射線治療 / 中央遮蔽 / 腔内照射 / 画像誘導小線源治療 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1. 3D-IGBT（Tandem+Ovoid）を行った子宮頸癌90例中、特殊病理組織型2例、2D-ICBT併用8例、傍大動脈リンパ節転移陽性9例、シリンダアプリケータ使用2例、CT画像のアーチファクトが強い1例を除外した68例について、DVHパラメータと治療結果につき再解析を行った。2年全生存率は92%、2年局所制御率は83%であった。HR-CTV D90 (EQD2)、タンデム中心からHR-CTV側方辺縁までの距離（T-LR）、HR-CTVの体積（以上、治療因子）、病理組織型、IGBT前腫瘍径、治療前SCC値（以上、腫瘍因子）が、局所制御率を有意に予測する因子であった。HR-CTV D90について、60Gy および70Gyが局所制御に関するcut-off値であった。多変量解析でT-LRと病理組織型が局所制御率に影響を与える独立した因子であった。以上より、不整形の腫瘍進展例では通常の3D-IGBT（Tandem+Ovoid）での制御に限界があること、放射線抵抗性腫瘍での投与線量増加の必要性が示唆された。グレード3以上の晩期有害事象は3例に認めた。リスク臓器線量（D2cc）は晩期有害事象発生に対し有意でなかった。以上の結果を英文誌に報告した（J Radiat Res. 2018 Jan 1;59(1):67-76.）
2. 3DRT(CSなし)と3D-IGBTの組み合わせによる根治的放射線治療に関する前向き臨床試験の登録患者の経過観察を継続した。
3. 子宮頸癌術後照射における全骨盤IMRTの臨床試験（JCOG1402）のダミーランを通じて、CTV設定と最適化計算のTipsをまとめた。
4. 我が国の3D-IGBTの実施実態に関する全国サーベイの結果をまとめ、英文誌に報告した（J Radiat Res, in press)。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
1. 子宮（CTV）のinterfraction motionに関与する各種因子（腫瘍因子、患者因子、治療因子）の抽出を目的とした研究を終了し、結果を英文誌に報告した（J Radiat Res. 2017 May 1;58(3):397-404. )。
2. 3D-IGBT実施例（琉球大症例）のDVHパラメータと治療結果（局所制御・晩期有害事象）の解析研究を終了し、結果を英文誌に報告した（J Radiat Res. 2018 Jan 1;59(1):67-76. ）。
3. 臨床試験「3DRT (CSなし）と3D-IGBTの組み合わせによる根治的放射線治療に関する前向き臨床試験」の予定患者登録をほぼ予定通り終了（平成28年6月）し、経過観察を実施中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の予定に従い、臨床試験「3DRT (CSなし）と3D-IGBTの組み合わせによる根治的放射線治療に関する前向き臨床試験」の経過観察を継続し、治療結果の最終解析を行う。本研究課題全体の研究結果をもとに、全骨盤IMRTと3D-IGBTを用いた子宮頸癌根治的放射線治療のプロトコルの作成作業に着手する。
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| Causes of Carryover |
計画していた情報収集1件（東京）が所属施設の所用にて中止になり、かかる出張旅費が不要になったため生じた。当該助成金は、次年度の情報収集費（旅費）等に充てる計画とする。
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