2021 Fiscal Year Research-status Report

チーム医療における高度実践看護師が担う看護専門外来システムの開発に関する研究

Research Project

Project/Area Number	16K11993
Research Institution	Gunma University
Principal Investigator	岩永喜久子群馬大学, その他部局等, 名誉教授 (40346937)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2023-03-31
Keywords	看護専門外来 / 高度実践看護師 / 専門看護師 / ナースプラクテイショナー / 開設 / システム
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、チーム医療の一環として高度実践看護師が開設している看護専門外来の実践状況とアウトカム評価、ならびにその運用がもたらす医療への貢献について明らかにするとともに、システム化に向けた示唆を得ることを目的としている。高度実践看護師とは高い専門性と優れた看護実践能力をもつ看護職者であり、がん看護や精神看護などの専門看護師14分野とナースプラクテイショナー（NP:Nurse Practitioner）であるプライマリ看護の1分野からなる。本研究の概要は、医師中心の外来診療に加えて専門看護師とナースプラクテイショナーが診療と連携して開設する看護専門外来のシステム開発である。特に慢性的で長期にわたって在宅で療養する外来患者への家族を含めた対応が可能であり、チーム医療に貢献できることに意義がある。加えてその汎用性があることも特徴的である。実施計画は、全国の看護専門外来を開設している医療機関において、看護専門外来の看護に携わっている高度実践看護師を初めとして、同看護職が外来で連携している担当医師及び、看護専門外来を受診している患者のそれぞれ10名程度を対象とした自由意思による面接調査である。今年度も新型コロナウイルス感染症は猛威を振るい、臨床の医療機関では医療崩壊の危機的状況が続き、調査を実施できる環境ではなかった。このようなコロナ禍における新型コロナウイルス感染症対策として、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が国によって進められた。同感染症の発生状況の推移を注視しつつ実施可能状況を確認したが、対象を医療機関に所属する高度実践看護師、医師、患者としているため方法を変更することも難しく、実施することができなかった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 国内の新型コロナウイルス感染症対策により調査協力を得ようとする医療機関への出入りが困難であり、対象とする専門看護師やナースプラクテイショナー、医師、看護専門外来を受診する患者への依頼が不可能であったことから、本研究を実施するには至らなかった。
Strategy for Future Research Activity	調査の対象を医療機関に所属する看護師、医師、患者としている。本研究の実施に当たっては、医療機関への出入りができないことから新型コロナウイルス感染症対応策について常に確認する必要がある。医療崩壊の危機もあった経緯から、特に、その発生状況を注視しながら国による緊急事態宣言やまん延防止等重点措置加えて各医療機関の対策に準じて、調査を依頼する必要がある。実施者は、医療機関の対象者を感染の危険から守るための遵守する対応策を講じるとともに、安心して調査への協力を得られるような研究計画としなければならない。対象者を高度実践看護師である専門看護師とナースプラクテイショナーのみとし、医師と看護専門外来を受診している患者を対象から削除する。また調査法を質問紙調査への変更も考慮したが、コロナ禍での質問紙調査の厳しさも経験したことから難しいと考える。また、コロナ禍の中での米国における有識者からのヒヤリングも困難である。今後、慎重を期して計画を再考する予定である。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じた理由は、今年度も新型コロナウイルス感染症感染拡大に伴い、国により緊急事態宣言やまん延防止等重点措置がとられたことによって、引き続き対象者が所属する医療機関への出入りが困難であったことによる。対象である専門看護師、ナースプラクテイショナー、医師および患者に対して、自由意思による同意を得た面接調査に関わる旅費、米国の有識者へのヒヤリングのための旅費や謝金等を計画していたため使用することができなかった。次年度の使用計画は、新型コロナウイルス感染症感の発症状況と国による緊急事態宣言やまん延防止等重点措置等の推移を注視しながら、対象や方法の再検討を行う。