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2017 Fiscal Year Research-status Report

深部静脈血栓症予防用弾性ストッキングによる圧迫創傷予防のためのケアシステムの構築

Research Project

Project/Area Number 16K12045
Research InstitutionKanazawa Medical University

Principal Investigator

木下 幸子  金沢医科大学, 看護学部, 講師 (50709368)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 須釜 淳子  金沢大学, 新学術創成研究機構, 教授 (00203307)
松井 優子  金沢医科大学, 看護学部, 准教授 (00613712)
紺家 千津子  金沢医科大学, 看護学部, 教授 (20303282)
Project Period (FY) 2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords医療関連機器 / 弾性ストッキング / 圧迫創傷
Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、弾性ストッキング(GCS)による圧迫創傷(GCSPU)の発生の個体要因、機器要因、ケア要因について詳細を明らかにし、さらに個々に適したGCSの選択を含めた予防ケアシステムを構築し評価することである。これまでは主に個体要因を踏まえたアセスメント項目を作成してきた。
平成29年度は、健常人を対象としGCS着圧の測定を行い、さらに表在エコーによる骨突出や皮下脂肪厚、浮腫の評価にむけて、これらの着圧測定やエコー測定の部位の検討と手技の訓練を行なってきた。個々のアセスメントの指標となるよう項目の精選を行うことができた。しかし、今年度の肺塞栓予防ガイドラインの改訂や、素材や形状が改良された新たなGCSの発売により、機器要因やケア要因のアセスメント項目の再検討が必要になった。平成30年度は、機器の特長を整理し、製品による選択にかんする情報を追記し、機器要因に関するアセスメント項目を再考し予防ケアの指標を付記する。ケア要因については、先行研究のレビューを再検討し、アセスメント項目の再検討とともに、従来行なわれてきているエキスパートオピニオンによるケアの検証を行なう。何時、誰がケアや評価を行うと良いかを盛り込んだ予防ケアシステムを再構築し完成させる。エキスパート(血管外科、足病に関わる専門の医師・看護師、弾性ストキングコンダクター講習会修了者など)によるコンセンサスメソッドによる検討と評価を受け、臨床的妥当性を検証する予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

専門家である血管外科医、形成外科医、皮膚・排泄ケア認定看護師(WOCN)の意見の取りまとめ、アセスメントの指標策定の調整に時間を要した。また、予定していた急性期病院での調査は、GCSの新たな調査を加え項目を再検討する予定としたため遅れている。

Strategy for Future Research Activity

7月までに、急性期病院での調査と同時に、診療報酬の改訂を考慮したアセスメント項目の検討、新たに開発されたGCSについて健常人による評価を行ないGCSの特徴を整理する。10月までに、これに加えて、患者に対する調査も追加して行う。これによりアセスメント項目と機器の選択の指標となる情報を加えることができ、12月までにアセスメント予防システムの完成を目指す。2月までに関連領域の専門家(血管外科医、WOCN、弾性ストッキングコンダクター講習修了者)10名に依頼し、コンセンサスメソッド法にて内容を吟味する。予防ケアシステムの評価を行う。3月に終了する。その後同施設のGCSPUの有病率、発生率、発生状況を調査し、GCSPU予防ケアシステムの臨床的な妥当性を検証する。

Causes of Carryover

専門家からの意見の取りまとめやアセスメントの指標策定の調整に時間を要し、また予定していた急性期病院での調査は、GCSの新たな調査を加え項目を再検討する予定としたため、調査を行うことができなかった。その調査に必要な物品費が使用できなかった。次年度は改良が加えられた新しいGCSの特徴を分析するために、GCSの購入のための費用が必要である。このGCSの特徴を整理し、指標を追加することを検討したために、測定のための硬度計、角度計の購入が必要である。また、調査協力者には、調査時間のための拘束時間が生じ、また専門知識を得ることを必要とするために謝礼が必要である。情報収集、研究成果の発表のために、国内外の関連学会に参加するため旅費が必要である。

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Published: 2018-12-17  

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