2017 Fiscal Year Research-status Report
父親の育児行動を促進する看護介入プログラムの開発－ランダム化比較試験による検討－
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16K12090
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
山口 咲奈枝 山形大学, 医学部, 講師 (20431637)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 幸子 山形大学, 医学部, 教授 (30299789)
藤田 愛 山形大学, 医学部, 助手 (70361269)
遠藤 由美子 琉球大学, 医学部, 准教授 (90282201)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 父親 / 育児行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、父親の育児行動を促進する看護介入プログラムを開発し、ランダム化比較試験によってその有効性を検証することである。近年、日本では父親の育児参加が促進している。しかし、欧米諸国の育児・家事関連時間と比較すると、日本の男性の育児・家事関連時間は1/3程度と少ないことが明らかとなっている。そこで、研究者はこれまでに父親の育児行動を促進する介入研究を行った。研究者がこれまでに開発したプログラムは、知識の提供と育児手技の演習が中心であった。このプログラムでは、個々の父親の育児に対するイメージや、父親役割をどのように認識しているのかという育児に対する意識への働きかけが不足していた。そこで本研究では、父親の育児意識を高める手段としてバースプランに着目した。バースプランを立てることは、妊婦とその家族が出産や産褥期の生活の具体的なイメージを描くことや、出産への主体的な姿勢を養う効果がある。さらに、父親がバースプランを立案することで、立ち会い分娩の満足感が高まることや父親としての自覚が芽生えることが明らかとなっている。これらのことから、妊娠期に父親が育児や父親役割を具体的にイメージし、育児意識を高めるツールとしてバースプランが有用であると考えた。そこで、本研究では、バースプランを活用して父親役割を認識し、父親の育児意識を高めて育児行動の促進を図るプログラムを開発することとした。
本研究で開発する看護介入プログラムに参加することで、父親の育児意識が高まり、父親の育児時間が増加することが期待される。さらに、父親の育児行動を促進することで、母親の育児負担感は軽減し、第二子出生率が上昇することが示唆されていることから、本研究の結果、父親の育児行動を促進することができれば、少子化社会の改善に寄与すると考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、父親の育児行動を促進するためにバースプランを活用した看護介入プログラムを開発し、ランダム化比較試験によってプログラムの有効性を検証する。
平成28年度は、父親の育児行動を促すバースプランを活用した看護介入プログラムを作成することを目的に研究を進めた。母子看護学の教員や妊婦の保健教育に携わる助産師とともにプログラムの具体案を検討した。また、WICプログラムの産前教室を視察し、産後の生活を想起するような働きかけを学んだ。本研究プログラムの核となるバースプランには、父親役割、理想の父親像、わが子の育児、子どもがいる生活についてのイメージを含めることとした。
平成29年度は、プログラムの予備的試行（パイロットスタディ）として介入研究を実施している。パイロットスタディは研究プロトコールを完成させ、所属先と調査施設の倫理審査委員会に計画書を提出した。現在はこのパイロットスタディを進行中である。文献検討から、立ち会い分娩をすることは、父親としての自覚をもつことにつながるが、父親の育児行動には関連がないことが示唆された。また、里帰り分娩と父親の育児行動との関連については、研究によって結果が異なっており、関連の有無が明らかではなかった。本研究の結果を一般化することを視野に入れると、様々な背景をもつ対象者をリクルートすることが重要である。しかし、対象の背景がばらつくことがバイアスとなるため、本研究の対象者には、立ち会い分娩をした父親を含めることとし、里帰り分娩に関しては除外することとした。
このように、本研究は研究実施計画通りに研究を実施できている。したがって、本年度は研究実施計画を十分に達成していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30・31年度は、パイロットスタディの成果を整理し、論文投稿をする予定である。次に、パイロットスタディの結果を基に介入プロトコールを修正する。さらに、本研究で作成する父親の育児行動を促進する看護介入プログラムのランダム化比較試験を行い、プログラムが父親の育児行動の促進に有効であるかを検証する。分析内容は、介入群と対照群の育児時間、家事時間の比較と各群の育児時間、家事時間の経時的な変化量である。平成31年から32年の間に、介入研究で得られた結果をまとめ、研究成果を報告したいと考えている。また、臨床の場で広く活用できる父親の育児家事行動を促進するプログラムを提示したいと考える。
平成29年度には、調査を進める段階で、対象者のニーズを把握するために、産後の保健教育の内容を検討した。その結果、退院指導として多くの病院で家族計画が説明されていることがわかった。しかし、研究者らが調査した結果では、保健教育の対象は褥婦のみでそのパートナーへの支援はされていないことが明らかとなった。近年、日本では、不妊治療後の妊娠や帝王切開術による分娩の増加、若年妊娠や高齢妊娠の増加など妊娠・出産を取り巻く背景が複雑になっている。少子化を改善するためには、妊娠・出産する世代の多様な背景に合わせた保健教育として産後の夫婦への家族計画を実施することが重要であると考える。本研究は父親の育児行動を促進する看護介入により、出生率を上昇させることを目指しているが、産後の保健教育として家族計画を加えることも今後検討していきたいと考える。
このように現在、看護介入プログラムを作成し、パイロットスタディの研究計画を順調に進めていることから、今後も研究実施計画通りに研究を進められると考える。
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| Causes of Carryover |
本年度も申請時の計画通りに研究費を使用した。次年度使用額が生じた理由として、研究分担者の繰越し金があったことから残額が生じた。
平成30年度の使用計画は、残額を合わせて申請時の計画通りに使用する予定である。
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