不妊治療終結期の女性の意思決定支援プログラムの開発と検証

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K12091
• Research Institution: Aichi Prefectural University
• Principal Investigator: 丸尾 亜喜代 (三尾亜喜代) 愛知県立大学, 看護学部, 講師 (30632848)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 佐藤 美紀 愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (10315913) ; 小松 万喜子 中部大学, 生命健康科学部, 教授 (50170163)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 不妊治療終結 / 意思決定支援 / 意思決定支援プログラム / ガイドブック / 女性

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、子どもを得ることなく不妊治療を終結する女性のその後の人生のQOL向上に向けた不妊治療終結期の意思決定支援プログラムを作成し、実用化を目指すことである。本年度は、昨年度に引き続き、意思決定支援プログラムの媒体である意思決定支援のためのガイドブック試行版（以下、ガイドブック試行版とする）の実用可能性の検証に向けて、ガイドブック試行版に対する意見を求めるため、自助グループや個人へ研究協力依頼を行い、同意が得られた場合に、ガイドブック試行版の配布またはガイドブック試行版の施設への設置を依頼した。COVID-19 禍であったが、研究協力への同意は当事者4名から得られた。面接は、対面・オンラインにて3名に実施した。3名のうち1名は、凍結受精卵を破棄することへのためらいがあり、治療を続けるか否かと検討しているという背景があった。また、1名は、生殖補助医療の受療を終結するが、実子への希望はあり、自然に任せる選択を希望するという背景があった。そのため、ガイドブックに求める内容に新たな視点からの評価と内容の追加が求められた。
「内容」に関しては、治療を続ける理由の選択肢に、凍結受精卵が保存されているため、受精卵への思いがあるためなどの項目の追加であり、治療終結後も続けて健康を維持する方法や内容の追記であった。「構成」に関しては、パートナーとこれからの生き方について検討するための章の追加などが求められた。「活用」に関しては、凍結受精卵を用いて次子を希望するために通院している人にも活用できるとの意見を頂いた。
今後は、目標としている面接対象者数に到達するように、調査依頼を続けるとともに、現在までの面接調査結果を、「内容」「構成」「活用」の視点で分類し、分析を行い、意思決定支援ガイドブックを完成させるとともに、意思決定支援プログラムの構築を目指す。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本年度も研究協力を依頼した施設の中には、受療者の対応に追われており、研究協力に応じることが難しいとの回答や、COVID-19感染症のため部外者の立ち入りを禁止している施設もあり、直接依頼が出来ず、研究参加者の確保に苦慮したことによる。また、研究参加の同意が得られた場合であっても、対面での面接を希望された場合は、感染拡大防止の措置のために対面での面接が行えなかったことによる。

Strategy for Future Research Activity

面接対象候補者の確保に向けて、今後も該当する施設に依頼を続ける。COVID-19感染防止対策に伴い、直接対面での面接調査の実施が難しい場合には、オンラインでの面接方法を勧めて、順次面談を行う。面接調査が滞っているため、分析期間の短縮が懸念される。逐語録作成を業者へ委託するなどし、時間短縮を図る。なお、委託する際は、守秘義務契約を結び依頼する。

Causes of Carryover

COVID-19 感染予防対策として、研究参加者が希望する場合は、オンラインによる面接調査としたことと、参加した学会の学術集会がオンライン開催となり、交通費の執行が少なかった。また、研究参加者が本年度は3名であり、人件費・謝金の執行が少なかったことによる。
目標としている参加者数が得られるように、調査依頼を続けるとともに、現在は、結果の分析を進めている。今後は、研究分担者と結果の分析についての協議を重ねるため、データの共有に必要な消耗品などの物品費の執行と、意思決定支援プロブラムの媒体である意思決定支援ガイドブック（冊子）の完成版を製本し、完成版を研究協力が得られた施設や研究参加者へ配布するため、印刷や郵送のための費用が必要であり計画的に予算を執行していく。