2018 Fiscal Year Research-status Report

非妊娠時やせの妊婦の妊娠週数別体重増加量と出生体重に関する研究

Research Project

Project/Area Number	16K12112
Research Institution	Keio University
Principal Investigator	藤本久江慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 助教 (40773495)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	竹ノ上ケイ子慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 名誉教授 (30149710) [Withdrawn]
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2020-03-31
Keywords	非妊娠時やせ / 出生体重 / 妊娠週数別体重増加量 / 非妊娠時BMI / 食習慣
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、非妊娠時BMI及び妊娠中の体重増加量と出生体重との関連を明らかにし、出生体重に影響を与える要因の検討を行い、妊婦への看護介入を行う際の基礎資料を得ることである。今年度は、昨年度に引き続きデータ収集を中心に実施した。大学の倫理審査委員会での承認を受け対象施設の承認を得たうえで、平成29年4月より平成31年3月までデータ収集を実施した。本研究は、妊娠初期から分娩までの前向きな観察研究であるため、妊娠経過を同一施設で管理していて、母体搬送や里帰り分娩の少ない施設を選定して実施した。研究計画書を基に研究目的と研究方法、具体的な研究協力の依頼内容を説明したうえで、依頼を行い、同意が得られた方を対象に実施した。①妊娠初期（2回目の妊婦健診）に研究の同意を得たうえで、体重に関する自記式調査と食事歴法質問票（BDHQ）を実施。②同対象者に対し、妊娠32週～36週の妊婦健診時に2回目の質問紙調査を実施。③分娩終了後に妊婦健診時の体重と分娩時情報（児の発育にかかわる）を診療録より収集した。本研究は、データ収集期間終了までに分娩が終了する必要があるため、平成30年10月までに初回の質問紙調査を実施する必要があった。平成30年度末の終了時点で、研究協力者は358名と予定の400名より少ない数であった。予定数まで満たなかった要因としては、研究協力者の雇用が進められなかった点が大きいと考えている。現在、データの入力および整理の途中段階であるため、詳細は次回に報告するが、母体搬送・里帰り分娩等を含め、全体の約1～2割の脱落がみられることに加え、初回と比較して2回目の質問紙の回収率が低かった。また、これまでの調査と比較して、非妊娠時のやせ及びLFD児の割合が低いことが特徴であるといえる。今後は文献検討と関連分野の学会に参加し新たな知見を得ながら分析を進め、研究成果を発表していく予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初の計画に基づき、データ収集期間内にデータ収集をすべて終了した。研究計画の時点での予定数より少ない358名のデータであることと、脱落があるため、さらにデータ数が減ることが考えられる。そのため、当初の研究計画通りの方法で、分析を進めることが可能かも含めて検討し、慎重に分析を進めたいと考えている。現在、データの入力と整理を進めている状況であり、データ数の下方修正を除いては、おおむね順調に進行していると考えられる。
Strategy for Future Research Activity	研究4年目は、データを分析し、研究結果をまとめ学会での発表を行う予定である。進捗状況で述べたように、データ収集において当初の予定数のデータが確保できず、脱落も相当数考えられる。その点を十分考慮したうえで、まずは、データ入力とクリーニングを行ったうえで、記述統計量を算出したのちに、人口動態統計との比較を行い集団の信頼性・妥当性を確認する。その後、対象を非妊娠時BMIにより3群に分類し重回帰分析、ロジスティック回帰分析を行う予定である。
Causes of Carryover	（理由）今年度使用予定であった人件費・謝金に関して、雇用を予定通り進めることができなかったことから、次年度使用額に変更が生じた。データ収集時の雇用は、その勤務体制から雇用に困難が生じたことが原因と考える。（使用計画）次年度は、研究の最終年度として研究をまとめるに当たり、研究協力者を雇用してデータ収集後の作業を円滑に進めていく予定である。また、関連学会に参加して新たな知見を得て分析に役立てると同時に研究により得られた成果を発表していく予定である。