2020 Fiscal Year Annual Research Report
Building a childcare support system focusing on strengthening fathers' competencies to prevent postpartum crisis
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16K12113
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| Research Institution | Tokyo Kasei University |
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Principal Investigator |
鈴木 幹子 東京家政大学, 健康科学部, 教授 (90269457)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
玄番 千恵巳 東京家政大学, 健康科学部, 講師 (60739423)
立石 和子 仙台赤門短期大学, 看護学科, 教授 (80325472)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 産後クライシス / 父親のコンピテンシー / パートナーシップ / 育児経験のメリット / 地域連携 / 産後ケア事業 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
少子化現象は継続しており、2人目の妊娠・出産に踏み切るには、経産婦への支援の充実が望まれる。そこで、経産婦への産後支援に着目し、文献検討を行い、有効な経産婦への支援について今後の研究課題を見出した。2010年から10年間に発表された文献を医学中央雑誌等を用い、キーワードは経産婦、産後支援、育児支援により文献を抽出した。
文献検討により、以下のことが明らかにされた。同じ経産婦でも年齢や就業の有無、上の子どもの年齢や家族の協力体制等の様々な違いにより、ニーズが異なるので、個々の経産婦の心理的・社会的背景を理解して関わらなければならない。例えば、35歳以上の経産婦の場合、実家の親の高齢化により、育児や家事の協力を期待できないことがある。就業経産婦は、心理領域における思考・学習・記憶・集中力や自己評価が高いだけでなく、環境領域の新しい情報・技術の獲得の機会が高いということから、これらを尊重し、得られた情報や技術を活かせるような支援が求められる。一方、非就業経産婦の場合、情報を得られる機会が少なく、孤立感を強めていくことが懸念されるので、積極的に情報提供をしていく必要がある。母乳哺育の経験は、経産婦の自尊感情を高める可能性がある。経産婦が育児の経験を強みとして活かせるように支援していく必要がある。しかし、複数の子どもの親としての経験は初めてであるため、今後予測される育児や家事の課題を母親と家族が認識して妊娠期から準備していく支援が必要である。経産婦の産後支援では、対象のこれまでの出産・育児の経験を尊重して関わることが重要である。経産婦の年齢や個々の家族の状況、就業の有無などライフプランに合わせた社会資源の活用や家族の協力体制の強化などの支援が必要となってくる。特に、妊娠期からパートナーを含め、産褥期を想定した具体的な家族役割調整の支援が、求められていることがわかった。
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