2017 Fiscal Year Research-status Report
ウェアラブル機器を用いた妊婦の身体活動の可視化による活動パターンと評価指標の検討
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16K12132
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
伊藤 直子 東北大学, 大学病院, 副看護師長 (60572576)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 康香 東北大学, 医学系研究科, 助教 (10332941)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 看護学 / 身体活動量 / 妊娠期 / 保健指導 / 妊娠アウトカム / 分娩アウトカム |
Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は、妊婦の身体活動の可視化のために、データ収集した40名の妊婦について妊娠中期と妊娠後期について分析を行った。就労状況により身体活動量は変化し、また身体活動内容に占める時間も変化した。妊娠前BMI区分別に、妊娠期の身体活動量を妊娠中期である妊娠24~27週,妊娠後期である妊娠32~35週の間にそれぞれ1週間程度,縦断的に測定した。妊娠前BMI区分では非肥満群(BMI<24)28名、肥満群(BMI≧24)6名を分析した結果、妊娠中期から妊娠後期にかけて、肥満群では、1日の総身体活動量は有意に増加した(p=0.01)。活動強度別にみると、肥満群では、低強度身体活動時間が増加する傾向であった(p=0.06)。非肥満群では、身体活動量のいずれの項目も有意な差を認めなかった。また、妊娠後期にかけて平均活動量が増加した者の人数は、非肥満群は9名(32.1%)に対し、肥満群は6名(100.0%)と有意に多かった(p< .001)。平均非妊時体重は、非肥満群51.3㎏に対し、肥満群63.8㎏と有意に多かったが(p<.001)、分娩直前の平均体重増加量は、非肥満群10.2㎏に対し肥満群7.2㎏と有意に少なかった(p=0.02)。肥満群の身体活動は、立位やゆっくりとした歩行など低強度身体活動のみが増加し、普通歩行など中強度以上の身体活動は増減を認めなかったことから、家事などの低強度身体活動を増加させることで、運動の実施によらず総身体活動量の増加に寄与することが示唆された。妊婦の身体活動を座位時間に着目して分析すると、477~577.8分と、日本人成人の平均420分よりも長時間であることが明らかとなった。 また、日常生活における労働、家事、通勤などを含む身体活動の実態調査、および国内外学会参加による最新の知見の情報収集を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
データ収集は終了し分析を行い、結果を踏まえ第2次調査計画中である。
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Strategy for Future Research Activity |
第1次調査の結果を踏まえて、第2次調査を開始する。
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Causes of Carryover |
国際学会への参加が1名キャンセルになった。研究遂行においては、結果を踏まえ、第2次調査を行うこととし、そのために必要な活動量計を来年度購入する予定である。
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