2017 Fiscal Year Research-status Report
ICTを活用した小児1型糖尿病患者への糖尿病自己管理教育支援の効果
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16K12146
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| Research Institution | Ehime University |
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Principal Investigator |
薬師神 裕子 愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (10335903)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森貞 亜紀子 愛媛大学, 医学系研究科, 助教 (70773852) [Withdrawn]
遠藤 洋次 関西福祉大学, 看護学部, 助教 (90780734)
井上 寛子 関西看護医療大学, 看護学部, 助手 (60803898)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 小児1型糖尿病 / ICT / 糖尿病教育支援 / タブレット型携帯端末 / e-SMBG |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、小児1型糖尿病患者の自己管理行動の確立を目的とし、ICTを用いた小児糖尿病教育支援システムを活用可能なものとして発展させ、その効果を検証することである。平成29年度は以下の2点について研究を進めた。
①小児糖尿病サマーキャンプにおけるICTを用いた糖尿病教育支援の実施。
小学生から高校生の1型糖尿病患者14名を対象に、アークレイ社が開発したe-SMBG子どもモードとタブレット型携帯端末iPad-miniを活用し、サマーキャンプ中の血糖値、インスリン注射量、食事の単位、運動量を4日間入力し、血糖値の変動に影響する要因を、子どもと共に考える教育支援を行なった。システムの評価項目で最も得点が高かったのは、「食事や運動量に関係した血糖値の変動の理解」であった。本システムを活用することで、グラフ化された血糖値の変動を子ども自身がとらえ、その影響要因を自ら考えることが可能になった。
②ICTを活用した継続支援の提供による自己管理行動の確立。
小児 1 型糖尿病患者のICT 活用の有用性と教育効果を明らかにすることを目的に、コントロール群を用いた比較試験を、平成29年10月より開始した。まず、インスリン治療を行っている中学生から高校生までの小児 1 型糖尿病患者を対象に、ICT活用群（5名）とICT非活用群（5 名）の 合計10名を対象に、3か月間の介入を行った。ICT活用群には、タブレット携帯型端末を用いて、①血糖値、②食事・補食内容、③インスリンの投与量と種類、④活動量、⑤その日の振り返りや評価コメントなどを入力してもらった。研究者は小児糖尿病患者から送信されたデータやコメントに対して、フィードバックを送信し、患者の自己管理行動に対して動機づけが高まる教育支援を継続した。平成30年3月より、新たにICT活用群5名を追加し、現在も継続支援を実施している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
自己管理行動の確立に向けた継続的な介入支援期間については、当初、半年から1年という長期間を予定していたが、対象者の負担を考慮し、3か月間の介入期間に変更し、少人数グループでの介入を数回に分けて行うことに変更した。平成29年度末で研究対象者数は、計画していた人数を現時点では満たしていないが、平成30年度にも新たな参加者を募集する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度に開催される小児糖尿病サマーキャンプにおいても、e-SMBGを活用した血糖管理を行う予定であるが、現在、患者に血糖測定のための穿刺の負担が少ない、フラッシュグルコースモニタリングシステムが開発されている。フラッシュグルコースモニタリングシステムは、連続測定したグルコース濃度の変動パターンを表示することが可能であり、その変動データを実用的なトレンドやパターンにして表示することができる。このように、新たなツールを用いて対象者に負担の少ない方法でのICTを活用した継続支援の提供を、今後、考慮していくことも視野に入れ研究を進める。
平成30年度は、介入効果の測定として、血糖コントロール（HbA1c 値）、糖尿病自己効力感尺度、糖尿病セルフケア行動尺度、小児 QOL尺度の得点を、ICT活用群とICT非活用群で比較し、継続支援の効果について評価を行う。また、研究者の支援内容や子どもが送信したメール内容を分析し、どのようなことが日常生活で問題となっているのか、また、現在の支援内容が、中学生・高校生に効果があったのかについて、質的な分析を進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由として、人件費が不要であったこと、また、介入期間が年度をまたがっており、研究参加者への謝金の支払い金額が少なかったことが理由である。次年度に謝金の支払いを行うことや、研究データの分析やまとめなど、人件費として使用する予定である。また、最新のICTの活用を考慮し、フラッシュグルコースシステムの購入なども予定していく。
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