2018 Fiscal Year Research-status Report
小児肝移植患児移行期支援を目的とした野外教育活動プログラムの開発
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16K12172
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
添田 英津子 慶應義塾大学, 看護医療学部(信濃町), 准教授 (70310414)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
星野 健 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 特任准教授 (70190197)
山田 洋平 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 特任助教 (60383816)
下島 直樹 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 非常勤講師 (30317151)
黒田 達夫 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 教授 (60170130)
篠田 昌宏 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 准教授 (50286499)
北川 雄光 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 教授 (20204878)
田邉 稔 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (50197513)
中丸 信吾 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 助教 (70424231) [Withdrawn]
瀧 直也 信州大学, 学術研究院教育学系, 講師 (70545152) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 小児肝移植 / 移行期支援 / QOL / アドヒアランス / 生きる力（IKR）尺度 / 野外教育活動 / 移植看護 / 小児看護 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【背景】わが国で最初の生体肝移植が行われてから四半世紀（25年）が過ぎた（Nagasue et al. Transplant Proc. 1992）。当初、肝移植の主な対象は末期肝不全状態にある患児であったが、移植の手術手技や周術期管理の進歩により、今や成人患者に対する治療としても確立した。2010年には、臓器の移植に関する法律（臓器移植法）の一部が改正され脳死肝移植数も微増した。2016年度末までの総肝移植数は8825例であり、ドナー別では、死体移植（脳死移植・心停止移植）が378例、生体移植が8477例。そのうち、18歳未満の小児期に肝移植を受けたレシピエントが3095例（35.1％）である。小児肝移植患児（肝移植患児）の累積生存率は、1・3・5年がそれぞれ89.6・87.9・86.9％であり、さらに20年の長期生存率は81.0％と、多くの患児が長期生存を遂げている。
一方で、総肝移植数のうち（小児・成人問わず）、再移植が274例・再々移植が14例と、慢性拒絶や肝臓脈閉鎖・胆管合併症などにより、再移植・再々移植を必要とする症例が増えているのが実情である（日本肝移植研究会・肝移植症例報告 移植 2017）。その要因としては、特に肝移植患児においては、アドヒアランス（患者が積極的に治療方針の決定に参加し、その決定により治療を受けること）の獲得状況が主に関連すると言われている（Burra Hepatology 2012）。
【目的】長期生存を遂げた肝移植患児に対し、アドヒアランス向上のための小児から成人への移行期支援基盤を確立する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度は、天候（雪不足）と野外教育活動家の不在および担当者自身の私的な事情（出産や介護）により、研究の介入方法である野外教育活動は行うことができなかった。その代替えとして、患児とその家族を対象とし、野外教育活動報告会を開催した。
平成30年度は、米国ピッツバーグ小児病院で、古くより移植患児を対象とした野外教育活動を行っているキャンプ・チャホピのサマーキャンプを視察した。キャンプを運営している医療スタッフと野外教育活動や患児の長期フォロー、移行期支援についての意見交換を行った。また、ピッツバーグの医療スタッフが実際に活用している「移行期支援ガイドブック」を和訳し、その活用方法について検討し、日本版を作成した。
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| Strategy for Future Research Activity |
課題１：「野外教育活動を開発し、支援体制を完成すること。」スキーを主とした野外教育活動をサマーキャンプへと移行する準備を行う。
課題２：「野外教育活動の成果を評価し、効果を可視化すること。」これまで行った野外教育活動で得たデータをもとに、その成果をまとめる。
課題３：「開発した野外教育活動の継続を目指し、活動を固定化すること。」野外教育活動の継続にむけ、財政基盤や人材ネットワークと整える。
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| Causes of Carryover |
平成30年度は、本研究の介入である野外教育活動（スノーキャンプ）を開催しなかったため、次年度使用額が生じた。平成31年度は、米国の野外教育活動者と情報交換し、平成32年度再開予定である日本における野外教育活動（サマーキャンプ）を企画・準備する。
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Research Products
(5 results)
