2016 Fiscal Year Research-status Report
中堅助産師が熟練者として成長する助産外来教育プログラムの開発
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16K12180
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| Research Institution | University of Tokyo Health Sciences |
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Principal Investigator |
渡邊 淳子 東京医療学院大学, 保健医療学部, 教授 (30539549)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
齋藤 益子 帝京科学大学, 医療科学部, 教授 (30289962)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 助産外来 / 中堅助産師 / 教育プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
助産外来を担当する中堅助産師を対象に教育に関する実態とニーズを明らかにする目的で、調査を実施した。調査方法は、公益社団法人日本産科婦人科学会のウエブサイトに掲載されている「周産期医療の広場」から、分娩取扱い施設2427施設を確認した。そして、それぞれの施設のホームページから、助産外来の実施を標榜していた646施設を抽出し、調査を依頼した。各施設で助産外来を担当している助産師3名に、無記名式調査票の記入を依頼し、個別の返信用の封筒を用い郵送にて回収した。
1932部を配布し、回収は665部（回収率34.4％）であった。回答者の45.6％は、助産師の経験年数が11年目～20年目であった。助産外来にて妊婦健康診査を実施していたのは、468人（70.4％）であった。そのうち、医師との連携方法を規定しているのは、375人（80.1％）、助産外来を担当する助産師の基準があるのは、262人（56.0％）、助産外来用の教育プログラムがあるのは、51人（10.9％）、助産外来用評価指標を作成しているのは、58人（12.4％）であった。教育プログラムの主な内容は助産師ラダーを活用したチェックリストで、助産師の教育ニーズは、診断技術、保健指導技術の向上に関することであった。
助産外来の約3割では助産師が妊婦健康診査を実施せず、助産外来の普及には課題があった。助産外来用教育プログラムがあるとしたのは約1割であるが、診断・保健指導技術の向上を求めていることから、院内助産に関わる中堅助産師に対する教育システムの必要性が示唆された。
これまでの研究で開発した助産外来用ルーブリックの運用の課題の検討を進めている。同時に今回の中堅助産師を対象とした調査結果を踏まえて、教育プログラムの開発に取り掛かっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
28年度の計画としていた助産外来の運営実態に関する調査を、全国規模(646施設）で実施し、運営に関する課題の分析に入っている。助産師の助産外来実施にあたっての教育ニーズには、診断技術・保健指導技術の向上があり、助産師は妊婦の力を引き出し成長を図りたいを考えていた。今回の調査の詳細な分析とともに、開発した助産外来用ルーブリックの課題の検討を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度に実施した助産外来の運営実態に関する調査の詳細な分析を行う。分析には、テキストマイニングを用い、実態とともにニーズ分析を実施する。具体的には、地域、施設の設置主体、施設の機能、助産師の経験年数、助産外来での実施内容等とニーズの関連を検討する。
施設に勤務する中堅助産師を対象とした教育プログラムの開発に着手する。
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| Causes of Carryover |
助産外来を実施する助産師への全国調査結果のデータ入力およびテキストマイニングによる分析にかかった費用の支払いが、29年度にかかったので、28年度の支払い分が29年度にまわった。分析に必要なパソコン・ソフトなどの購入が29年度にまわった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
調査票の入力、テキストマイニングによる分析への支払いを行う。パソコン・ソフトの購入にあてる。
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