2019 Fiscal Year Annual Research Report
Creation of an Evidence-based Oral Exercises Standardization Model for Elderly People Requiring Nursing Care
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16K12228
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| Research Institution | Himeji University |
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Principal Investigator |
森崎 直子 姫路大学, 看護学部, 教授 (30438311)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三浦 宏子 国立保健医療科学院, その他部局等, 部長 (10183625)
原 修一 九州保健福祉大学, 保健科学部, 教授 (40435194)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 要介護高齢者 / 口腔体操 / 口腔機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度に引き続き、高齢者施設に入居する要介護高齢者に口腔体操を継続的に行い、その前後で口腔機能を評価した。口腔機能評価には、口腔機能評価には高齢者誤嚥リスク評価指標（DRACE）、舌圧、オーラルディアドコキネシスを用いた。
開始時に口腔体操を継続して行う意思があった高齢者は88名であった。その後、口腔体操を継続して実施し(口腔体操の実施が1週間に3日未満であった者は対象から除外)、口腔機能評価値が得られた者は、口腔体操実施3か月後58名、口腔体操実施6か月後41名、口腔体操実施9か月後27名、口腔体操実施12か月後21名であった
12か月間口腔体操が継続でき、全ての口腔機能評価値が得られた高齢者は20名であった。年齢84.0±7.7歳、男性8名(40.0％)、女性12名(60.0％)で、要介護度1～2は9名(45％)20名、要介護度3～5は11名(55.0％)であった。義歯状態は総義歯13名(65.0％)、部分義歯2名(10.0％)、義歯なし5名(25.0％)で、食形態は普通食5名(25.0％)、軟飯2名(10.0％)、きざみ食12名(60.0％)、ミキサー食1名(5.0％)で、食の自立度は自立13名(65.0％)、見守り3名(15.0％)、一部介助4名(20.0％)であった。20名の口腔機能評価値を対応のある一元配置分散分析を用いて解析した(SPSS)。いずれの評価値も体操前と12か月後において有意な値の低下は認められなかった。これらの結果から、要介護高齢者に対して口腔体操を行う際は、専門職者の指導の下、1回10分程度、週に3回以上、複数の体操と発声運動を組み合わせて行うことが、口腔機能の維持につながるもの考えられる。
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Research Products
(3 results)
