2017 Fiscal Year Research-status Report
地域包括ケアにおける連携・協働のコア学習内容に基づいた個別学習プログラムの開発
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16K12239
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
本田 彰子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (90229253)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山崎 智子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 准教授 (10225237)
内堀 真弓 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 講師 (10549976)
緒方 泰子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (60361416)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 多職種連携 / 地域包括ケア / 個別学習プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年度に先駆的に実践活動の中で効果的な連携をとっている人々を対象に、地域活動の実際、人材育成等の聞き取り調査を実施した。本年度は、その分析結果をもとに次の段階に進んだ。
①他職種連携・協働を推進する能力育成のための学習ガイドライン案作成：聞き取り調査の逐語録を質的に分析し、「連携に必要な要素」と抽出、統合し、「連携・協働のためのコア学習内容」として構造化した。連携・協働にまつわる能力獲得には段階があると考え、それに応じて「連携・協働推進の自分づくり」「連携・協働推進のチームづくり」「連携・協働推進の地域づくり」の3つの学習ガイドラインを考案した。身につけたい能力:コンピテンー、能力獲得の要素：学習目標、評価できる学習行動：行動目標として、具体的な学習内容を示すシートをした。
②連携・協働の学習ガイドライン精錬のための専門家会議の実施：平成29年9月16日 作成した学習ガイドラインについては、学識経験者（専門職教育者、保健師、医師、社会福祉士、介護士）により、表現や学習内容としての適切性などを検討した。
③連携・協働の学習ガイドライン精錬のための教育者・実践家による検討会の実施：平成29年12月16日 日本看護科学学会第37回学術会議交流集会「ケアチームの『つながる力』『つなげる力』を強める人材育成」において、一般参加者に連携・協働の学習ガイドラインの作成の目的、作成経過、そして3つの学習内容のシートを提示し、それぞれの立場での利用可能性、修正改善点等について意見を集約した。
今後、作成した連携・協働の学習ガイドラインをどのような対象に、どのようなタイミングで、またどのような方法で活用することができるかを共同研究者、および研究協力者と検討し、具体的な活用の手引きの作成を行うとともに、試行的に学習ガイドラインの使用を協力施設で実施し、評価をする予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の平成29年度計画では、療養状況等のタイプ別の連携・協働に関するコア学習内容を作成することとなっていたが、先駆的実践者の聞き取り調査の分析から、療養状況のタイプ別ではなく、連携・協働の実践力獲得には段階があることがわかり、「自分づくり」「チームづくり」「地域づくり」の3つの段階での学習が可能となるプログラムの作成となった。これは学習者中心の考えによるものであり、実践の場での人材育成への活用が期待できるものと考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
交流集会で集約した意見を基に、さらに実用性を高め、実践の場での人材育成に活用できるような、学習支援者向けの学習プログラムの活用の手引きを作成する。また、自己の課題を見つけ、学習方略を考え、さらに効果評価を含む「個別学習プログラム」として活用できるよう、学習内容を提示するシートの工夫、および個別の手引きの作成等も行い、地域包括ケアを支援する多様な職種、事業所等で実際に試行的に活用することに繋げたい。
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| Causes of Carryover |
当初の計画では学習プログラムのみの開発となっていたが、実際の人材育成に活用するためには、手引の作成や学習のためのシートの工夫が必要となった。最終年度のモデル試行において、手引用の冊子や視聴覚説明教材（DVD）、電子媒体で記録保管できる学習シートの作成等の必要となる。繰り越しの研究費はこのような教材開発に用いる予定である。
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Research Products
(1 results)
