看護系大学卒業時に求められる退院支援の実践能力を養成する為の教育プログラムの開発

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K12250
• Research Institution: Tokyo Metropolitan University
• Principal Investigator: 戸村 ひかり 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 助教 (20611304)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 退院支援 / 看護系大学 / 教育 / 全国調査 / 横断研究

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、全国の看護系大学の学士課程における退院支援に関する教育の現状を明らかにすることを目的に、一般社団法人日本看護系大学協議会に加入している全国の看護系大学254施設を対象に、平成29年1月に質問紙調査を実施した。調査項目は大学の概要や退院支援に関する教育の実施状況等で、各項目について記述統計を求めた。
調査の結果、61大学より回答を得た（回答率24.0％）。調査協力大学の設置主体は国公立大学が22校（36.1%）、私立大学が39校（63.9％）であった。退院支援に関する授業は52大学（86.7％）が実施しており、授業時間は45分未満が5校（9.6％）、45分以上90分未満が16校（30.8％）、90分以上180分未満が19校（36.5％）、180分以上が12校（23.1％）であった。退院支援の授業の実施科目は在宅看護論が43校（86.0％）で最も多かった。授業の担当者も在宅看護論の常勤教員が43校（82.7％）で最も多く、次いで退院支援看護師が18校（34.6％）であった。退院支援に関する実習については、30大学（51.7％）が実施していた。実習の実施回数は、各論実習を1 回が11校（36.7％）、統合実習を1回が12校（40.0％）、各論実習と統合実習を1回ずつが6校（20.0％）、各論実習を2回が1校（3.3％）で、いずれの実習も3-4年次に実施していた。また、退院支援の実習を行っていない28大学のうち6校は、平成29年度以降に実習を開始する予定であった。
今回、調査の回答率が低く、退院支援の教育に関心のある大学から多く回答があった可能性が考えられるが、看護系大学における退院支援に関する具体的な教育内容を明らかにすることができた。本研究の結果は、看護基礎教育における退院支援の教育について今後の在り方を検討する際に利用できると考える。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

実施計画に従って研究を遂行して成果を得られたため、目標は達成できたと考える。国内外の学会や学術雑誌での研究成果の発表については、今後実施予定である。

Strategy for Future Research Activity

平成29年度には、看護学生に退院支援の教育を行っている大学をヒアリング調査し、具体的な教育内容を明らかにする予定である。

Causes of Carryover

実施計画に従って本年度に看護系大学を対象に全国調査を実施した。本研究の研究成果は次年度に国内学会等で発表する予定であり、そのために次年度の使用額が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

研究成果の発表・報告のための費用代として使用する予定である。