看護系大学卒業時に求められる退院支援の実践能力を養成する為の教育プログラムの開発

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K12250
• Research Institution: Tokyo Metropolitan University
• Principal Investigator: 戸村 ひかり 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 客員研究員 (20611304)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 退院支援 / 看護系大学 / 教育 / 教員 / インタビュー調査

Outline of Annual Research Achievements

本年度は、看護系大学の学士課程における退院支援に関する教育の具体的な内容を明らかにすることを目的に、看護系大学3校（国立大学1校、私立大学2校）にて退院支援の教育に携わっている教員に対し、インタビュー調査を実施した。
調査の結果、3大学とも退院支援に関する授業と、学生全員を対象とした実習を行っており、授業から実習へと退院支援について系統的に学べるように教育体制を整えていた。退院支援に関する授業については、A大学とB大学は在宅看護の教員が当該領域の授業時間に行っており、C大学では在宅看護と老年看護の教員が連携して両領域の授業時間を利用して行っていた。また、3大学とも授業では、退院支援に関する総論の講義とともに、事例を用いて退院支援における看護過程の展開の演習を行っていた。退院支援に関する実習については、A大学では附属の大学病院1施設で、B大学とC大学は附属の大学病院と他の複数の病院で実習を行っていた。A大学とC大学は、病棟看護師の視点から退院支援を学べるように実習プログラムを組んでいた。具体的には、A大学では、在宅看護の実習において退院支援の実習を1日設け、学生は主に病棟に滞在して、病棟看護師のうち係業務として所属病棟の退院支援に関する取り組みを主導する“退院支援係”とともに行動していた。C大学では、老年看護学実習における2週間の病棟実習で、受け持ち患者の退院後の療養生活も見据えて看護過程を展開していた。B大学では、統合実習において継続看護実習を1週間行い、在宅看護の教員が指導を担当し、学生は退院支援が必要な患者1名について退院支援における看護過程を展開していた。
本研究の結果は、他の看護師養成の教育機関において、自校の特徴や条件を踏まえながら、看護学生への効果的・系統的な退院支援に関する教育体制を整備する際に参考にできると考える。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

実施計画に従って研究を遂行して成果を得られたため、目標は達成できたと考える。国内外の学会や学術雑誌での研究成果の発表については、今後実施予定である。

Strategy for Future Research Activity

平成30年度には、全国の100床以上の病院2600施設を対象に質問紙調査を実施し、看護学生の退院支援に関する実習の受け入れ状況を明らかにする予定である。

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由：実施計画に従って本年度に看護系大学の教員を対象にインタビュー調査を実施した。さらに看護系大学3校の教員からも研究協力の内諾を得ており、協力者の希望により次年度に調査を実施する予定である。本研究の研究成果についても次年度に国内学会等で発表する予定であり、そのために次年度の使用額が生じた。
使用計画：研究協力の内諾を得ている看護系大学3校の教員へのインタビュー調査と、研究成果の発表・報告のための費用代として使用する予定である。