2019 Fiscal Year Annual Research Report
Development of an educational program to nurture the practical skills of discharge planning required when graduating from nursing college
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16K12250
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
戸村 ひかり 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 客員研究員 (20611304)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 退院支援 / 看護学生 / 基礎教育 / 病院 / 質問紙調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
病院における看護学生の退院支援に関する実習の実施状況と内容を明らかにするため、全国の一般病床100床以上の病院2555施設を対象に2019年1月に質問紙調査を実施し、697通の有効回答（有効回答率27.3％）を得た。本年度は、その解析を進めた。
解析の結果、調査協力病院の概要については、許可病床数は平均313.1床、一般病床数は平均248.2床、一般病床の平均在院日数は平均15.7日であった。退院支援部門は578病院（83.9%）が設置していた。退院支援業務に専従・専任する職員として、退院支援看護師（DPN）を配置していたのは567病院（82.9%）で、MSWの配置は645病院（92.9％）であった。
看護学生の退院支援に関する実習の実施状況については、697病院中、「看護学生の退院支援実習を受け入れている」と回答したのは159病院（22.8％）であった。この159病院において、退院支援実習を受け入れている部署は退院支援部門が144病院（91.1％）で最も多く、実習指導責任者も退院支援部門のDPNが120病院（75.5％）で一番多かった。退院支援実習で行っている内容としては、「DPN等が、病院の退院支援体制等についてオリエンテーション」を約8割の病院が実施しており最も多かった。学生の「退院前合同カンファレンス」や「病棟の定期多職種カンファレンス」の参加、「退院支援部門の見学」は7割半の病院で行っていた。一方、看護学生による退院支援の看護過程の展開は、「実際に入院患者を受け持つ場合」と「事例による場合」とも実施している病院は、約2割と少なかった。
本研究の結果は、看護学生への退院支援に関する教育方法や内容を検討する際に、有用であると考える。
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