2020 Fiscal Year Research-status Report

重症者支援ネットワークを活用した機能強化型訪問看護教育プログラムの開発研究

Research Project

Project/Area Number	16K12288
Research Institution	Shonan Kamakura University of Medical Sciences
Principal Investigator	小森直美湘南鎌倉医療大学, 看護学部, 准教授 (70438307)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	藤本肇防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, 緩和ケア室, 講師 (60772811) [Withdrawn] 伴佳子防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 准教授 (80726498)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2022-03-31
Keywords	機能強化型 / 訪問看護師 / 継続教育
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は，機能強化型訪問看護事業所及び機能強化型訪問看護事業所への移行を検討している訪問看護事業所に従事する訪問看護師の実践力向上と，地域包括ケアシステム内で重症者，家族を支援するネットワークを構築するための「機能強化型訪問看護師教育プログラム」を開発し，プログラムに基づいたセミナーを実施して，受講者によるプログラムの評価を行うものである。 2019年度に「機能強化型訪問看護師教育プログラム」を開発し，プログラムに基づいたセミナーを計4回開催した。結果，セミナー受講者の年代別自由記述の分析の結果，40歳代の自由記述が最も多かった。また，他の受講者とディスカッションできたことに対する記述内容が多かった。訪問看護師はひとつひとつの「実践」を振り返り，どうすればよかったのかを導く試みを行っていた。そのなかに「この時間内だと，自分たちの苦痛を共有し合うぐらいで終わっちゃう」「訪問看護同士のこんな機会ないですよね，こういう意見交換の場がね」「お互いに訪問看護同士じゃないと分かんないですよね」と訪問看護師同士で共有できたことを肯定的に受け止めていた。このことから，訪問看護師にとって事象ひとつひとつを振り返り，意味付けする本セミナーは有意義であったことが推察された。本セミナーの受講者は幅広い年代層に跨っていたものの，現施設における就業年数は5年未満52名（65％）と，半数以上が就職して間もない訪問看護師であることがわかった。一方，約半数の訪問看護師が訪問看護師歴10年以上であった。このことから，新規事業所数の増加と転職する訪問看護師の多さが推察された。2020年度は，受講した訪問看護師のその後の看護実践力の評価，考察と重症者を支援するネットワークの構築が継続されているか否かグループフォーカスインタビュー調査で検討する予定であったが，COVID-19の蔓延によって実施できなかった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 「機能強化型訪問看護師教育プログラム」によるセミナー受講後，重症者の支援ネットワークが継続できているか否かを検討するため，訪問看護師を集めてグループフォーカスインタビュー現地調査を実施する予定であったが，COVID-19の蔓延によって実施できなかった。
Strategy for Future Research Activity	「機能強化型訪問看護師教育プログラム」によるセミナー受講後，重症者の支援ネットワークが継続できているか否かを検討するため，訪問看護師を集めてグループフォーカスインタビュー現地調査を実施する予定であったが，COVID-19の蔓延によって実施できなかった。形成した重症者の支援ネットワークが，その後継続しているか否か，継続していればどのような形で継続しているか等を含め，評価，考察するために支援ネットワーク毎にグループフォーカスインタビューで現地調査する。今後は，継続してグループフォーカスインタビューのタイミングを探るとともに，状況を勘案して難しいようであれば質問紙調査に切り替えて実施する予定である。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じた理由は、以下の通りである。 1) コロナ禍であることによって機能強化型訪問看護師教育プログラム後の訪問看護師を対象にした評価、考察のグループフォーカスインタビューによる現地調査ができていない。 2) 国内外の学会等で報告予定であったが、変更が生じた次年度使用額を調査関連、研究調整、研究成果投稿費用の経費に積極的に活用していく予定である。