construction of employment support care package for convalescent stroke patients

2019 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16K12320
• Research Institution: Yokohama Soei University
• Principal Investigator: 山口 智美 横浜創英大学, 看護学部, 教授 (40613279)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 小川 喜道 神奈川工科大学, 創造工学部, 非常勤講師 (10329302) ; 奥宮 暁子 札幌医科大学, その他部局等, 名誉教授 (20152431)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: 脳卒中患者 / 就労支援 / ケアパッケージ / 自己像 / 再構築

Outline of Annual Research Achievements

1.「自己像の構築のための脳卒中患者の就労支援ケア・パッケージ」を使用し協力医療機関で観察研究を実施した。対象患者は脳梗塞・脳出血・クモ膜下出血後のリハビリテーション目的の入院患者で、主治医の紹介があり、退院後の復職等を希望し研究への同意が得られた者とした。ケア・パッケージ内容は通常の職能訓練以外に、職員との個別面接・先輩患者及び入院患者との交流会・退院後の患者交流会、勤務先との連携では、患者の承諾を得て支援開始時に支援者から文書連絡をし、連絡調整方法・就労支援の病院への希望を聞き必要時の連絡をした。対象者は11名（男9名・女2名）、年齢は20歳代1名・40歳代6名・50歳代4名、病名は脳梗塞3名・脳出血5名・クモ膜下出血3名、後遺症は右片麻痺5名・左片麻痺5名・高次脳機能障害5名・失語症2名、勤務形態は正職員10名、発症前の職種は事務職4名・その他7名だった。患者の意見として先輩患者交流会では復職への具体的なイメージができ前向きになれた・復職のためには自分の後遺症のことを知り説明できることが必要である、入院患者交流会では同じ悩みをもつ人と話ができ気持ちが楽になった・頑張ろうと思えただった。交流会は不安やあせりを軽減し、今の自分の心身状況と向き合い理解し、自分が行うべきこと考える機会となっていた。
2.脳卒中後の就労実態のWeb調査(1000名)を実施。脳梗塞65%、後遺症は片麻痺23%・高次脳機能障11%、障害者手帳取得22%、歩行自立90%。就労支援を「有」20%、「無」の理由は支援の必要性を感じないが8割。復職等の相談相手は家族親族40%・上司人事担当31%、必要な施策は発症時からの継続した復職支援が47%だった。脳卒中後就労した患者は後遺症軽度の者が多く自分で就労準備をしていたことが明らかになった。就労促進には専門家の支援の在り方について検討する必要がある。