2018 Fiscal Year Research-status Report
保健師のグローバル・コンピテンシーと教育プログラムの開発
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16K12337
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
小寺 さやか 神戸大学, 保健学研究科, 准教授 (30509617)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中世古 恵美 姫路獨協大学, 看護学部, 講師 (00513425)
田中 祐子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 准教授 (10535800)
岩本 里織 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 教授 (20321276)
井上 清美 姫路獨協大学, 看護学部, 教授 (20511934)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 保健師 / グローバル / コンピテンシー / 保健師教育 / 国際 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，グローバル社会に対応できる保健師に必要なコンピテンシーを明らかにし，その修得を目的とした教育プログラムを開発することである。
本研究3年目に当たる本年度は，これまで実施した①在留外国人の支援経験をもつ行政保健師，②国際保健活動に従事した経験を持つ行政保健師へのインタビュー調査の結果を質的に分析するとともに，新たに③国際保健に精通し保健師と関わった経験のある保健医療専門職へインタビュー調査を実施した。合計9名の対象者から得られたデータを統合した結果，保健師に必要な実践能力として，「国際的動向から健康課題を予測する能力」「多様な文化的特性をもつ住民集団の健康課題をアセスメントする能力」「保健医療サービスを享受しやすい環境を整える能力」「文化的特性から対象をアセスメントする能力」「コミュニケーションバリアに対応する能力」「社会的公正から健康を支援する能力」の6つの能力が明らかとなった。これらの能力は，個人・集団・地域・国際社会のレベルに分類することができた。また，能力の前提として，「ポジティブ思考」「異文化への興味」「先入観や偏見を持たない」「保健師の果たすべき使命の認識」が抽出された。本調査から，社会のグローバル化は，地域の健康課題や保健師活動にも影響を与えていることが明らかとなった。しかし，これらは一部の保健師の実践能力に留まっている可能性があることから，今後保健師の能力開発の必要性が改めて示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成30年度は，インタビュー調査で明らかになったコンピテンシーに対するデルファイ調査を予定していたが，最後のインタビュー調査の実施時期が遅れたためデルファイ調査の実施に至らなかった。倫理委員会の承認は得られていることから，今後当該調査の実施，分析，研究成果の論文化を進める予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究者らは，グローバル社会に対応できる保健師に求められる実践能力を質的に明らかにしてきた。しかし，これらは限られた対象者から得られた知見であることから，デルファイ法を用いて専門家の意見集約を行う。対象者は保健師免許を有する者とし，実践分野及び教育分野から選定する。実践分野は在留外国人の割合が高い自治体（都道府県・市町村）に所属する保健師，教育分野は看護系大学の教員とする。デルファイ調査では，対象者に対し郵送による2回の質問紙調査を実施する．第1回は，各コンピテンシーに対する重要度を4段階のリッカートスケールで尋ねる。また，各実践能力に関する意見を伺うため自由記載欄を設ける．その結果を踏まえて，現場の保健師からの要望も多い教育プログラムを検討する。
法制度の改正により，在留外国人を取り巻く環境は大きく変化してきている。特に地域において複雑な健康課題を持つ在留外国人への支援はより一層難しさを増している。近年，関連学会や商業雑誌等でも在留外国人への支援が公衆衛生上のトピックとして取り上げられるようになった。しかし，現場の保健師が具体的に活用できる指針等が存在しないことから，今後本研究成果を基に開発を進める予定である。
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| Causes of Carryover |
平成30年度に実施予定であったデルファイ調査を次年度へ延期したことが主な理由である。デルファイ調査は平成31年度に実施予定である。また，その結果を国内学会及び国際学会にて公表及び論文化することで，予定していた助成金を使用できる見込みである。
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Research Products
(1 results)
