2018 Fiscal Year Annual Research Report
Research on long-lasting effects of The Great East Japan Earthquake and disaster relief using clinical psychological method
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16K12388
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| Research Institution | Fukuoka Jo Gakuin University |
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Principal Investigator |
奇 恵英 福岡女学院大学, 人間関係学部, 教授 (40412689)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大野 博之 福岡女学院大学, 大学院人文科学研究科, 教授 (00037037) [Withdrawn]
服巻 豊 広島大学, 教育学研究科, 教授 (60372801)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 東日本大震災 / メンタルヘルス / 長期的影響 / SQD / PTSD / うつ状態 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は東日本大震災による被災者に対して調査を行い、大震災が精神健康に与える影響を検証するもので、前年度の調査では、PTSDとうつ状態が指標となっている『SQD(Screening Questionnaire for Disaster Mental Health)』の中間分析から、①淡路阪神大震災時と同様の震災後の長期ストレスが認められた。②調査対象の属性、特に性別、被災の主観的程度、現在の生活の受容の有無がうつ得点とPTSD得点の高さに影響することがうかがえた。さらに、仮設住宅から復興住宅等への移動、各種産業活動の開始などが目立つようになった2016年と2017年を比較すると、ハイリスク者の割合が半減するなど改善がみられるが、依然と高い割合でハイリスク者が存在することから、今後も長期的に被災者のメンタルヘルスへの支援が必要であることが示唆された。
そこで、本年度は、2017年と同様の調査を行い、経年で変化をみることと、インタビュー調査を加えて調査対象の属性とSQD得点の関連をより詳細に分析することにした。結果、PTSD得点のハイリスク者は27.50％（2017年）から26.47％（2018年）へとあまり変化がみられず、うつ状態得点の場合はハイリスク者の割合が20.13％（2017年）から29.41%（2019年）と逆に上昇する傾向をみせた。調査対象の属性に関しては、主体的に場所を選び自力で自宅を用意できた群と復興住宅を割り当てられた群では後者のうつ状態得点が高く、主観的に判断する被災の程度が大きい群が他群よりSQDの二つの指標の得点が高かった。さらに、受容群に比べ少数ではあるが、現在の生活の被受容群のSQDの二つの指標の得点が高かった。メンタルヘルスの問題は、物理的環境の改善も必要であるが、個々の心のあり方に寄り添うことが重要であることが考えらえた。
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