2016 Fiscal Year Research-status Report
雪氷上に存在する不純物中の各成分が表面アルベドへ影響する割合の評価
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16K12590
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Research Institution | Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology |
Principal Investigator |
紺屋 恵子 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球表層物質循環研究分野, 技術研究員 (70506419)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮川 拓真 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球表層物質循環研究分野, 研究員 (30707568)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | ブラックカーボン / 雪 / 氷河 / 積雪中不純物 / アルベド / 気候 |
Outline of Annual Research Achievements |
1.国内試料の採取と分析 札幌と富山の露場にて季節積雪の試料採取と分析を行った。札幌の試料については複数回の採取を行い、冬季間中の時期による違いを明らかにした。富山に関しては、研究協力者(富山大・杉浦氏)がサンプリングを行い、SP2にて同様の分析を行った。札幌では不純物濃度が高いことが明らかになった。 2.手法の検討 本研究では分析機器としてSP2を利用している。気象研で実施されている他の方法(EC/OC)との比較も実施し、同サンプルの場合は近い値が得られることを確認した。また、近くの異なる場所で採取されたサンプルについても分析を行ったところ、雪の採取場所の違いが結果の違いに大きく現れることがわかった。引き続き、より多くのサンプルを用いて、異なる分析手法(EC/OC)との比較を行う。 3.氷河上の雪採取の事前準備 雪氷面への効果の高い地域として、ブラックカーボン堆積量の多いアラスカ地域の氷河にて平成29年に雪サンプルの採取を行う。融解の進んでいない試料が得られる4月にサンプリングを行うため、試料の採取方法、場所の選定、輸送方法について検討し、準備を行った。これらの地域に関して、輸送源や気候の特徴を事前に把握した。4~5月にはアラスカ北部では北極海側から気塊が流入する傾向にあるが、アラスカ山脈では南部より流入する。また、アラスカ山脈の氷河では積雪量が多いため、サンプリングが容易に実施できると考えられる。そのため、採取する氷河はGulkana氷河、BlackRapids氷河、Jarvis氷河とした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
国内試料の採取・分析が順調に進んでおり、季節や場所による傾向が見えてきた。平成28年度は当初計画よりやや早めに進んだと言える。今後の研究の進捗にも影響する重要な部分であることから、手法の比較検討はより多くの試料を用いて引き続き来年度も実施する。 また、平成29年度のサンプリング準備に関しても、採取場所の選定および採取準備が予定通り進んだ。同年度以降に実施する分析・解析に必要な試料の採取ができる見込みであることから、順調であると言える。
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Strategy for Future Research Activity |
1.国内試料の採取 国内試料の採取は引き続き行い、手法の比較検討に役立てる。 2.氷河上試料の採取 上記3氷河における試料採取を実施する。国内試料の分析と同様に、ブラックカーボンについてはSP2により分析を行う。また、有機物量、その他不純物(ダスト)量の同定には傾向顕微鏡、電子顕微鏡等を使用する。 3.試料分析 これまでに採取した試料の分析を実施する。また、6月に氷河で採取したサンプルを日本に持ち帰り、ブラックカーボン、ダスト、微生物の3成分について重量および粒子数の計測を行う。ブラックカーボンは、海洋研究開発機構のSP2という装置にて粒径ごとにカウントするとともに、全重量を測定する。微生物は、同機構の蛍光顕微鏡にて菌数を測定し、同時に重量測定を行う。重量測定は、サンプルを燃焼し、燃焼前後の重量を計測することで、有機物の総量を把握する。分析しきれないサンプルは次年度にまわし、分析補助員(人件費に計上した)に依頼する。
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Causes of Carryover |
当初予定していた使用額より実質使用額が少なかった。平成28年では人件費を計上していたが、平成29年度に継続して雇うことができなくなったため、平成28年度は人件費を計上することができなくなった。平成29年度に再度検討することとした。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
今後は室内分析を重点的に実施するため、人件費として使用する予定である。
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