2018 Fiscal Year Annual Research Report
Basic research to develop future assessment methodology incorporating future generations' perspectives
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16K12660
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
原 圭史郎 大阪大学, 工学研究科, 准教授 (30393036)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西條 辰義 高知工科大学, 経済・マネジメント学群, 教授 (20205628)
栗本 修滋 大阪大学, 工学研究科, 特任教授 (20448103)
上須 道徳 大阪大学, COデザインセンター, 特任准教授(常勤) (50448099)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 仮想将来世代 / 持続可能性 / アセスメント手法 / 将来可能性 / フューチャー・デザイン / 世代間合意形成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度である2018年度は、岩手県矢巾町においてこれまで住民参加を通じて実施してきた討議実験の解析結果を基に、「将来世代」の視点からビジョン設計や各種施策のアセスメントを実施するための学術的知見の整理を行った。
具体的には、将来世代になりきって現代の意思決定やビジョン設計を行うという「仕組み」「枠組み」を提供することによって、人の選考や意思決定がどのように変化しうるのかについて詳細な分析を行った。実験参加者に実施したアンケートやワークシートのデータ、また、参加者が提起した将来プランの中身を詳細に検討することにより、現世代視点で将来の施策を考える場合と、将来世代の視点から現在の施策を検討する場合とでは、思考パターンや判断基準、選好が大きく変化しうることを発見した。また、将来の視点からビジョン設計や意思決定を行うことによって、現世代と将来世代の双方を俯瞰する視点（視点共有）が生まれることを統計的にも有意な形で実証した。さらに、現世代と将来世代の双方の俯瞰的視点（視点共有）の度合が高い人は低い人と比べて、現代世代への責任帰属が強く表れることや、将来世代にも資する意思決定を実行できる可能性があることなどを明らかにした。これら一連の成果は、将来世代の視点や利益も踏まえた施策のアセスメント手法の基盤構築の上で重要な示唆を与えるものである。
期間内に実施した研究の成果は英語論文として取りまとめており、そのうちの１報は既に英文ジャーナルに掲載されている。また、2019年1月にはアリゾナ州立大が主催したフューチャー・デザインに関するワークショップにて招待講演を行った。また同年3月に台湾Academia Sinica（中央研究院）が主催したFuturability（将来可能性）に関するワークショップにおいても招待講演を行うなど、研究成果を国際的にも広く情報発信した。
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Research Products
(22 results)
