2017 Fiscal Year Research-status Report
情報モラル遵守行動意思決定モデルに基づく教育プログラムの開発
| Project/Area Number |
16K12782
|
|---|
| Research Institution | Japan Advanced Institute of Science and Technology |
|---|
Principal Investigator |
田中 孝治 北陸先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 講師 (60583672)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堀 雅洋 関西大学, 総合情報学部, 教授 (60368199)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 知識と行動の不一致 / 計画的行動理論 / 情報モラル / 意思決定モデル / 学習支援方式 / 認知心理学的実験手法 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、本研究が提案する情報モラル行動選択課題に取り組んだことで、自分ごととして自身の情報モラル行動を見直すようになり、不一致を表すグラフを読み取ることで、知識と行動の不一致についての関心や意外性から、不一致の解決策や生起要因に関する学習意欲を持つようになることを示した研究成果を論文化した（採択。2018年6月発刊予定）。また、論文化した成果の一部は、国内研究会発表において、優秀論文賞を受賞するなど、学術的評価を得ている。
さらに、情報モラル行動における知識と行動意図の不一致の自覚から主体的な学習態度の形成を促す情報モラル教育について検討するために、昨年度の教育プログラムを改善し、学習者の心の動きの自覚を促す顕在化段階と、具体例を通して当事者意識を形成する意識形成段階から構成される教育プログラムを提案し検討を行った。分析の結果、多くの学習者にとって教育プログラムが講義内容についての学習契機になっていること、情報モラル行動における知識と行動の不一致に対する過去の自分に対する認識を自分ごととして深めることが、学習内容に対する考察を深め、学習内容に対する学習意欲が向上させていることが確認された。この結果については国内学会で発表を行った。現在、論文誌投稿に向けて執筆中である。
これと並行して、知識と行動の不一致にかかわる問題特性を明確化するために、心理学領域の理論知と対象領域の実践知から、知識と行動の不一致を捉えるための意思決定モデルを構成した。このモデルは、情報モラル遵守行動意思決定モデルの構築の基礎になると考えている。なお、安心・安全な社会に貢献する教育システムに関する特集号の解説論文として公表される予定である（2018年6月発刊予定）。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度実施した教育プログラムの効果を国内外に発表し、その一部は学術誌に採択されるに至った。研究成果の公表と同時に、昨年度の教育プログラムを洗練し、教育プログラムを実施した。教育プログラム内で実施した学習評価より、申請者らが開発した不遵守行動をとる心の動きを顕在化する学習支援方式が、学習者の情報モラル学習への動機づけを高める可能性が示された。その中で、情報モラル行動に対する態度、主観的規範、制御感に関する評価が情報モラル行動を遵守する参加者群と遵守しない参加者群で違いがあることの再現性が示された。知識と行動意図の不一致を解消するためには、それぞれの心理学的要因について注意深く設計した教育法の構築が必要であると考えられる。以上のことから、本研究の目的である「情報モラル遵守行動意思決定モデルに基づく教育プログラムの開発」の重要性を指示する結果が得られていると考えられる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画では、平成29年度に教育プログラムを実施する予定であったが、研究が順調に進展しているため、初年度から教育プログラムを試行し、試行を踏まえて平成29年度に教育プログラムを洗練した。平成30年度は、今年度の成果を踏まえて知識と行動の不一致を解消するための教育プログラムを発展させる。特に、情報モラル行動に対する態度、主観的規範、制御感に関する学習者の認識に重きを置く。これと並行して、知識と行動の不一致による情報モラル不遵守行動の発現過程を含む意思決定モデルを洗練する。
また、教育プログラムの試行についての学会発表において関連分野の研究者からも本研究内容の評価とともに、今後の発展を期待するコメントを得ている。今後も、国内外を問わず研究成果を社会に発信していく予定である。
|
| Causes of Carryover |
（理由）初年度の教育プログラム試行の研究成果をまとめた論文の発刊が平成30年度になったこと、意思決定モデルの構成を公表した論文が解説論文として採択されたため掲載料が不必要であったことから、次年度使用額が生じることとなった。
（使用計画）2018年6月に発刊される論文の掲載料として、今年度の未使用額をあてる。また、今年度の教育プログラムの洗練に目途が立ち、教育プログラムの教育的意図が明瞭になったことから、次年度は教育プログラムの教育的意図を国内外に向けて論文として公表する。今年度の未使用額をそれにあてる計画である。
|
