2017 Fiscal Year Research-status Report

ルビジウム‐ストロンチウム放射壊変系による出土琥珀の産地推定

Research Project

Project/Area Number	16K12812
Research Institution	Gangoji Institute for Research of Cultural Property
Principal Investigator	植田直見公益財団法人元興寺文化財研究所, 研究部, 研究員 (10193806)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	若木重行国立研究開発法人海洋研究開発機構, 高知コア研究所, 技術研究員 (50548188) 谷水雅治関西学院大学, 理工学部, 教授 (20373459)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	出土琥珀 / 産地推定 / ルビジウム / ストロンチウム / 同位体比分析 / ICP質量分析 / プラズマ灰化装置
Outline of Annual Research Achievements	昨年度はプラズマ灰化装置を用いた乾式法による試料の分解条件を検討し、温度や時間などの条件を設定し、その手法で実際に分解実験を実施した。その後、ICP質量分析を実施したが、ブランクをできるだけ低く抑えことがなかなか難しいことも分かった。そのため今年度は植物試料の分解方法を参考にして、硝酸および過酸化水素を用いて琥珀試料を湿式で分解する手法も併せて検討した。この湿式分解法では、1mgからおよそ10mgまでの琥珀試料があれば分析は可能であることもわかった。また、分解と同位体分析用のSr化学分離を合わせた実験におけるSrの操作ブランクは10-15pgと乾式分解法と比べて、ブランクを低く抑えることができた。次に湿式法で分解した試料をICP質量分析計で分析した試料と、そのRb/Srの分析精度・確度を検証するため、より分析精度の高い同位体希釈質量分析法との比較実験を行った。複数のRb/Sr比の異なる岩石試料を対象に、同一試料溶液からICP質量分析法および同位体希釈質量分析法でRb/Sr比をそれぞれ分析した。その結果、ICP質量分析の条件では、Rb/Sr比分析の不確かさとして3%を見込めば良いということがわかった。最後に上記の湿式分解法の条件を用いて、実際に琥珀試料の分析を行った。試料は日本産の５産地計１３試料およびロシアカリーニングラード産の標準琥珀を分析した。さらに今後、より多くの産地の標準試料を分析できるように、新たに中国、九州地方の琥珀産地を調査し試料を収集するとともに、これまでにも収集している主産地の久慈市、銚子市、瑞浪市などの琥珀試料についても再度調査・収集した。さらに新たに収集した琥珀についてはこれまで行ってきた有機物の分析も並行して行い基礎データを蓄積した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 当初3年計画のうちの2年目までには分析手法を確立し、同位体比分析により産地の推定が可能かどうかを見極める予定であった。しかし、琥珀から有機物を除く方法と条件がなかなか確立できず手間取ったため進捗が遅れた。最終年は産地推定法として確立した条件で出土琥珀を分析し、実際に出土琥珀を用いて産地推定を行うことを目標としてたる。しかし、2年目が終了した時点では標準琥珀についての手法の確立までしか研究は進んでいない。そのため、データを解析し目標の産地推定が可能かどうかを見極めるまでは至らず、最終年度に持ち越すことになった。
Strategy for Future Research Activity	最終年度（平成30年度）のできるだけ早い段階でこれまでの結果を整理し、標準試料についての産地ごとの特徴を掴み、得られた結果を基に産地推定に応用できるかどうかを見極める。可能であることが分かれば出土琥珀も同様の条件で分析を実施し、標準琥珀の結果と比較することにより産地推定を試みる。できるだけ多くの試料を分析し、今回の研究における結果とこれまでの有機物を対象とした分析方法による結果とを比較し、その整合性および有用性を判断する。
Causes of Carryover	標準試料の採取のため国内のできるだけ多くの産地に出かけて試料を採取する予定であったが、現地の標準試料の所有者から試料を郵送などで送付いただくことができ現地に出かける回数が減ったこと、さらに打ち合わせに要する旅費を計画していたが予定していたところまで研究が進まなかったため、それに要する費用も支出できなかった。打ち合わせに関しては30年度早々に計画しているためその費用を当てたい。また、最終的に以前から行っている有機物の分析方法（熱分解-ガスクロマト/質量分析：代表者の所属する研究所にはないため外注となる）との比較を考えており、そのための費用として支出する予定である。