2016 Fiscal Year Research-status Report

ドライブ・レコーダーを用いた高次脳機能障害者の実車運転評価法の開発

Research Project

Project/Area Number	16K12930
Research Institution	Nagoya University
Principal Investigator	伊藤恵美名古屋大学, 医学系研究科(保健), 准教授 (00314021)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	ドライブレコーダー / 高次脳機能障害者 / 実車運転 / 評価
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的はドライブ・レコーダー（ＤＲ）を搭載した自動車の実車運転記録を基に高次脳機能障害者の自動車運転の可否判断に係る運転評価法の開発とその信頼性・妥当性について検討することである。初年度は、協力機関（医療機関・教習所）への依頼と研究打ち合わせを実施し研究の実施基盤を整備した。医療機関では対象者のリクルート方法と取り込み基準を確認し、高次脳機能障害者のリクルートを開始した。教習所では教習中の保障や実車運転のコースについて協議し決定した。実車運転コースは研究者らの先行研究（高次脳機能障害者の運転行動の特徴）を踏まえ、右・左折を同程度含み、車線変更が必要な2車線以上の基幹道路と、歩行者や自転車などの通行や飛び出しなど咄嗟の判断が必要となる住宅街から構成された15分～20分程度の走行コースに決定した。予備実験の対象者として健常成人のリクルートも実施した。次に、本研究の核となる実車運転を記録するＤＲの機種選定を行い、研究目的に合致したＤＲ（加速度計とジャイロセンサーを搭載し運転行動：ブレーキ・ハンドル操作などを数値化する解析能をもつ機種）を購入した。ＤＲを教習車に設置後、研究機関内のパソコンに解析ソフトをインストールし研究協力者とともに作動確認を行った。予備的実験として健常成人を対象に路上での実車運転映像をＤＲで取り込んだ。その後、取り込み基準に合致し、研究参加への同意が得られた高次脳機能障害者1名の実車運転映像を撮り終えた。ＤＲの解析結果が、健常者と高次脳機能障害者の運転行動の差異を検出可能であることを確認した。一方評価に用いるチェックリストの開発のための予備調査として、自動車運転に関する基本項目（年齢・性別・運転歴・運転頻度・目的・自己統制等）について、健常成人約200名を対象に調査を行い、集計・分析作業を実施中である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 申請時には機器購入費として必要経費を計上していたが交付時には削減されており、当初配分予算では研究目的に合致したドライブ・レコーダーが購入できなかったことから、秋に前倒し申請をしてからの機器購入・設置となった。したがって対象者の実車運転記録の開始が遅れ、28年度末においては健常者1名、高次脳機能障害者1名の実車運転情報の取得にとどまり、詳細な分析までには至っていない。評価に用いるチェックリストの素案作成については、研究者の予期せぬ体調不良（入院等）により進行がやや遅れている。
Strategy for Future Research Activity	平成29年度は、引き続き医療機関での対象者のリクルートを推進し、ドライブ・レコーダーを用いて高次脳機能障害者10名の実車運転情報を取得する。取得した情報の分析は、信頼性を高めるために研究協力者や連携研究者ら複数による協議により実施する（月に1度検討会を設ける）。分析により得られた知見を学会等で発表する。ドライブ・レコーダーによる実車運転情報の分析結果と、平成28年度に実施した自動車運転に関する基本調査の結果を基に実車運転評価表：チェックリストの完成を目指す。平成30年度は、作成した実車運転評価表：チェックリストを用いて、研究者と研究協力者複数人で実車運転映像を見ながら運転行動を評価し、評価表の信頼性と妥当性を検証する。評価表作成のプロセス及び評価表の信頼性と妥当性に関する成果発表を行う。
Causes of Carryover	機器購入のため助成金の前倒し申請を行ったところ余剰が生じた。
Expenditure Plan for Carryover Budget	次年度は28年度に購入したドライブ・レコーダーを使用して対象者の運転行動をの映像記録を取得することとその分析が主体となるため、29年度の助成金請求額20万円と次年度使用額を合わせ、運転映像の記録媒体と記録用紙の購入、分析協力の謝金、成果発表等の国内旅費に使用予定である。