2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of program for exercise therapy in cancer cachexia
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16K12931
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
杉浦 英志 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (50303615)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松井 康素 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, ロコモフレイルセンター, 部長 (50501623)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | がんリハビリテーション / 悪液質 / サルコペニア / 運動療法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1）研究協力病院A)において開胸・開腹術を施行するがん患者例に対して術前呼吸機能と呼吸筋力・身体機能との関連を検討した。スパイロメーターを使用し、呼吸機能（肺活量と1秒率）と呼吸筋力（最大呼気筋力と最大吸気筋力）を測定した。身体機能は握力と膝伸展筋力、6分間歩行距離、最大歩行速度の測定を行った。呼吸機能を従属変数とし、調整因子として、性別、年齢、身長、体重を投入後、ステップワイズ法による重回帰分析を行ったところ、肺活量（3.2±1.0L）を従属変数とした重回帰分析の結果（調整済みR²：72.6%）、握力（29.4±9.6kg；β=0.34、P=0.02）が選択された。1秒率（76.6±14.3%）を従属変数とした重回帰分析では、身体機能と呼吸筋力は選択されず関連性を認めなかった。握力は全身筋量・筋力を反映しているとされており、全身筋力の運動療法が術前肺活量改善につながる可能性が示唆された。
2）研究協力病院B)においてがんの骨転移と診断され運動療法介入をおこなった症例を対象とし、組織型，PS，骨転移数，骨症状の有無，照射の有無，病的骨折の有無，骨修飾薬の有無，骨転移の手術の有無，家族構成などの因子が自宅退院の有無に与える影響について検討を行った。自宅退院となったのは約半数（50％）であったが，最も良好なPS が2 以下で自力歩行が可能な症例が有意に自宅退院へと導くことができた。入院中に治療を有する骨転移が見つかった場合、家族構成や家庭環境を考えながら自宅退院を目標にして機能低下が最小限となるように早期からリハビリテーション介入をすることが重要であり、がん骨転移患者に対しても入院中のリハビリテーションの有効性が示された。今後がん患者における有益な情報を提供するものと考えられる。
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