2017 Fiscal Year Research-status Report
心疾患を発症した労働者の早期社会復帰を目的とした新しい運動療法の開発
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16K13062
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| Research Institution | National Institute of Occupational Safety and Health,Japan |
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Principal Investigator |
松尾 知明 独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所, 産業疫学研究グループ, 研究員 (30582697)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
牧田 茂 埼玉医科大学, 医学部, 教授 (40316708)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 心疾患 / 心臓リハビリテーション / 運動療法 / 高強度運動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究代表者らは微小重力環境下で心筋萎縮が生じる宇宙飛行士のための運動プログラム（JAXA’s high-intensity interval aerobic training: JHIAT）を開発する研究に取り組んでいる。一方、最近はこのJHIATを運動非習慣者やメタボリックシンドローム該当者など体力低位者に適用させる実験を行い、JHIATが安全であり、心機能の改善に有効であることを確認している。本研究ではこの研究をさらに進展させ、JHIATを心臓リハビリテーションの分野に応用する。研究期間内に行う作業は以下の通りである。
①本研究に関わる研究者や医師、看護師、理学療法士、臨床検査技師らで構成するワーキンググループを立ち上げる。研究手順を明確にし、倫理委員会に諮る。
②心疾患患者を対象とした予備実験を行い、JHIATを改変する形で、心疾患患者が安全に実践できる運動プロトコル（JHIAT-CR）を開発する。
③心疾患患者を対象に、JHIAT-CRと通常の心リハ運動療法とを比較する無作為割付比較試験を行い、JHIAT-CRの効果を検証する。
平成29年度は主に上記②を行った。JHIAT実践時の各対象者の運動強度は、対象者の体力水準（運動負荷試験にて測定）をベースに設定される。心疾患患者に向けては、その体力水準は著しく低いため、運動時間を短くしたり、相対的な運動強度を低くしたりする予定であったが、予備実験の結果、運動強度の絶対値（自転車エルゴメータの負荷値）は健常者と比較すると著しく低い値となるものの、運動時間や運動強度（個人の体力水準に対する相対値）は健常者と同様で良いとの結論に達した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究では、既存治療法にはない新しい心臓リハビリテーションプログラムによる介入実験を心疾患患者を対象に行う内容であるため、研究体制の構築や加入する保険の調整、2つの研究機関での倫理審査に時間を要し、介入実験の開始が遅延した。現在は倫理委員会の承認も得られ、介入実験を開始している。研究期間を1年間延長し、予定していた全作業を完遂させる。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間内に行う全工程は以下の通りである。
①本研究に関わる研究者や医師、看護師、理学療法士、臨床検査技師らで構成するワーキンググループを立ち上げる。研究手順を明確にし、倫理委員会に諮る。
②心疾患患者を対象とした予備実験を行い、JHIATを改変する形で、心疾患患者が安全に実践できる運動プロトコル（JHIAT-CR）を開発する。
③心疾患患者を対象に、JHIAT-CRと通常の心リハ運動療法とを比較する無作為割付比較試験を行い、JHIAT-CRの効果を検証する。
平成29年度までに上記②までを済ませたが、倫理委員会の承認を得るまでの手続きや保険会社との調整に時間を要し、介入実験の開始までには至らなかった。平成30年度には無作為割付比較試験を行える見通しである。
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| Causes of Carryover |
本研究では、既存治療法にはない新しい心臓リハビリテーションプログラムによる介入実験を心疾患患者を対象に行う内容であるため、研究体制の構築や加入する保険の調整、2つの研究機関での倫理審査に時間を要し、介入実験の開始が遅延した。そのため、介入実験で予定していた支出を実行できていない。現在は倫理委員会の承認も得られ、介入実験を開始している。研究期間を1年間延長し予定していた全作業を完遂させるために、助成金の残額を平成30年度に使用する。
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