2018 Fiscal Year Annual Research Report
Tourism generating hope: theories and practices in Critical Sustainable Tourism
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16K13142
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Research Institution | Wakayama University |
Principal Investigator |
加藤 久美 和歌山大学, 観光学部, 教授 (30511365)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | Sustainability / Resilience / SDGs / Development |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究実績はサステナビリティ論の中で、レジリエンスの重要さ、特に災害、貧困などからの復興においてのその重要性を論じた。調査はインドネシア、福島を中心に貧困軽減、復興支援における観光の役割について調査を進めた。*インドネシア:Green Schoolを中心にSDGsへのコミットメントにもとづく教育方針、地域コミュニティーとの関わりについて調査した。コミュニティエンタープライズとして、若者・女性のエンパワメント、リーダーシップ、スキル習得を支援し、それによるツーリズム事業の企画、運営、それを通じてのコミュニティへの社会、経済的貢献という形が構築されつつある。*福島:飯舘村、相馬、南相馬、いわきを中心に現地調査を行なった。飯舘村では帰宅準備区域の制限が2017年3月31日をもって解除、2018年4月1日には小中学校が再開し、現在の帰村率は約20%である。復興がスムーズに進んだとは言えない一方で、飯舘村、相馬、南相馬、いわきを中心に、歴史的、また被災地としての遺構が残る地域をめぐる「東北お遍路」プロジェクトの推進が進んだ。特に、海岸地域の漁村(相馬市新地町)について、漁業、関連する地域の神事祭事の復興、また飯舘村の神社を中心とする復興事業を、現地での企画と連携しながら進めた。本論の新規性は、ツーリズムを多様な参加による総括的な力として、社会変化をもたらす手だてと考えたことにあり、それはソーシャルアクティビズムと捉えることもでき、そこには参加者の想像・創造力、社会的共感、協力などがカギとなる。本研究では、災害や惨事からの復興を焦点としたが、その復興は短期、長期にわたるものであり、広義には、よりサステナブルな社会の構築であると言える。本研究は、サステナビリティという、きわめて複雑、かつ緊急、深刻な課題に対して、ツーリズムとはどうあるべきかを根本的に問うもので、論文にもそれが反映された。
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[Journal Article] Editorial2018
Author(s)
Sharpley, R., Kato, K., Horita, Y., & Yamada, Y.
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Journal Title
Tourism Planning & Development
Volume: 15(1)
Pages: 1-2
DOI
Peer Reviewed / Open Access
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