2018 Fiscal Year Annual Research Report
Resuscitation of geolinguistics under integration of the dialectal radiation theory and the theory of division of dialects
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16K13232
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| Research Institution | National Institute for Japanese Language and Linguistics |
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Principal Investigator |
大西 拓一郎 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 言語変化研究領域, 教授 (30213797)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
沢木 幹栄 信州大学, 人文学部, 名誉教授 (20110116)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 方言形成論 / 方言周圏論 / 方言区画論 / 言語地理学 / 方言分布の経年比較 / 領域形成 / 言語変化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
全国規模の広域を対象とした方言分布データとして、1960年代に調査が実施された『日本言語地図』（LAJ）、1980年代に調査が実施された『方言文法全国地図』（GAJ）がある。これに対し、2010年代前半に全国方言分布調査（FPJD）が実施され、その一部は『新日本言語地図』（NLJ）として公刊されている。LAJのデータの一部とGAJの全データ、FPJDとNLJの全データは公開されており、これらを利用することで、30～50年の時間間隔に基づく方言分布の経年比較を実施した。一方、詳細地域を対象とした言語地図は、日本の方言学では1980年代を中心に多数編集され、その中に富山県庄川流域ならびに長野県天竜川流域を対象とした研究がある。これらとの比較を主な目的とした調査が2010年前後に実施されている。これらのデータを用いることで、狭小地域を対象とした約40年を隔てた方言分布の経年比較を行った。
以上の経年比較を通して、(1)動詞否定辞過去形のンカッタが新たに分布領域を形成し、その領域が社会的空間に平行するとともに永続拡大するものではないこと、(2)語彙項目でも新語形の発生が確認され、その領域が方言話者の空間的社会構成と関係すること、(3)言語変化の発生地と社会的中心地の間には相関が認められないこと、(4)対象物の性質が言語変化や分布形成に関与すること、(5)言語研究で顧みられることがまれな固有名詞が言語変化に影響を及ぼすこと、(6)方言間の類似度には一般則と移住ならびに空間的特異性が存在することがわかった。
これらのことは、方言学において教科書的に常識化している方言周圏論に適合せず、一方で、空間上、何らかの枠となる「領域」の概念ならびにそれを裏付ける地理的条件を導入することが求められる。以上を活かした方言形成論を基盤とする言語地理学の構築を進めた。
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