2016 Fiscal Year Research-status Report
PBLによる短期ビジネス日本語プログラムとその教材の開発
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16K13236
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Research Institution | Waseda University |
Principal Investigator |
寅丸 真澄 早稲田大学, 日本語教育研究センター, 准教授(任期付) (60759314)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 短期日本語プログラム / ビジネス日本語 / PBL / インタビュー調査 / ビジネス教科書・教材調査 / 実践研究 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、PBL(Project-Based Learning)による短期ビジネス日本語プログラムとその教材を開発することである。 本研究では、この目的を達成するため、3 年間の研究期間において、(1)短期ビジネス日本語プログラムの現状調査とニーズ調査、(2)PBLによる短期ビジネス日本語プログラムの開発と実践・実践研究、(3)(2)の教材開発とその公開を計画している。本年度は、(1)の現状調査およびニーズ調査の一部、(2)の短期ビジネス日本語教育実践とその実践研究、(3)の教材開発のための教科書・教材の基礎調査を行った。さらに、これらの研究調査の結果の一部について論文執筆と口頭発表を行い、日本語教育関係者等に公開した。具体的な研究活動は以下の3点である。 ①海外の大学における短期ビジネス日本語プログラムの実態、およびニーズ調査:上海、香港の大学の日本語教育担当教員に対してインタビュー調査を実施し、その調査内容の分析を開始した。②短期ビジネス日本語プログラムの実践:短期ビジネス日本語教育実践を夏季プログラムのクラス実践として実施し、それをもとに実践研究を行った。③教科書・教材調査:現在閲覧可能なビジネス日本語教科書・教材について、教科書の目的、学習対象者、シラバス、学習項目等の詳細を調査し、ビジネス日本語教科書・教材の歴史的変遷を明らかにした。④②の実践と③の教科書・教材調査の結果については論文執筆と口頭発表を行い、短期日本語プログラム、またはビジネス日本語教育に関心のある日本語教育教員や教育関係者等と知見を共有した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究全体からいえば、おおむね順調に進展しているといえる。但し、当初の計画では、海外における実態・ニーズ調査を初年度に行う予定であったが、ビジネス日本語教育を行っているアクセス可能な高等教育機関が多くないことから、調査方針として、インタビューの件数より内容を重視することとした。また、現段階では海外調査を控える半面、教科書・教材研究の基礎調査を優先的に行い、本研究全体が順調に進展するように調整した。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究の課題については、現段階では大きな変更や調整の必要なく進捗させる予定である。但し、上記「現在までの進捗状況」において報告したように、海外では総合的な日本語教育が重視される傾向が強く、ビジネス日本語教育を行っているアクセス可能な高等教育機関が多くないことから、調査地域および調査予定件数の調整を行う必要があると考える。その一方、現在のビジネス日本語教育については、日本語学習者のキャリア形成やグローバル人材育成といった課題と連動して、その教育方法や教材開発に関心が集まっていることから、教育方法や教材開発の調査研究を充実させていく予定である。
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Causes of Carryover |
初年度に予定していた海外の大学におけるインタビュー調査を控え、ビジネス日本語教科書・教材の基礎調査を計画以上に行ったため、海外出張費およびインタビュー調査の文字化資料作成のための人件費が予算を下回った。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
計画していた海外調査を次年度に引き続き実施するとともに、それらのインタビュー調査に伴って発生する人件費(文字化資料等の資料作成用人件費)を使用する予定である。
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Research Products
(3 results)