2018 Fiscal Year Annual Research Report
Research on an appropriate service estimation method based on the condition of the elderly with dementia at home
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16K13436
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| Research Institution | University of Hyogo |
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Principal Investigator |
筒井 孝子 兵庫県立大学, 経営研究科, 教授 (20300923)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
東野 定律 静岡県立大学, 経営情報学部, 教授 (60419009)
大夛賀 政昭 国立保健医療科学院, その他部局等, 主任研究官 (90619115)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 認知症 / 類型化 / 早期診断・早期介入 / サービスマネジメント / DASC |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、A県B市にあるC法人より、居宅介護サービス利用者に対する認知症の生活機能障害に係わるアセスメントツールであるDASCを２か月ごと４回と2年後の計5回収集したデータの分析を行った。
分析にあたって、1回目調査から4回目調査すべてにデータの有った1,096件のデータを抽出し、4回分のデータを結合した分析ファイルを作成した。その後、2年度の状況を追跡したデータを追加した717件のデータを作成した。これらの基本属性を明らかにした後、各調査時におけるDASCのアセスメントおよびスコア、介護サービスの利用状況を分析した。
2か月ごとのDASC SCOREの経年的な変化をみると、変化なしの割合が調査時間が経過するごとに上昇していたことから、介入早期の方が生活機能の変化が起こりやすいことが推察された。また、2か月の変化状況（改善・維持・悪化）ごとに2年後の生活機能を見てみると、改善群が最も機能の維持が見られた。一方で属性ごとのDASC SCOREの経年的な変化をみると、要介護度別の変化をみると、要介護1以上については有意にSCOREの上昇が見られるが、要支援２については、有意にSCOREの減少が見られている。
これらの結果は比較的状態像が軽い高齢者については、居宅介護サービスを利用することで生活機能障害が改善されていると推察された。このことは、言い換えると、機能障害の改善を促すためには、認知症に係わる生活機能障害に関するアセスメントの実施による早期介入の仕組みがより重要であるということであり、介護サービス事業者においても今回の研究で用いたDASC等によって経時的に認知症に係わる生活機能障害に関するアセスメントを実施し、その変動をモニタリングしていくことが有効であるのではないかと考えられた。
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